リファレンスチェックで聞かれる主な質問内容は大きく3つについて聞かれるため押えておきましょう。
基本的にはありません。ただ、在籍期間が履歴書と異なる、自分のタイトルが違うなど経歴詐称がある場合は、内定取り消しになるケースもあります。
当然ですが、上記のように経歴を偽らないようにすること。またリファレンスチェックは推薦状ですので、リファレンスチェックを行ってくれる人が自分にとってネガティブなことを言わないような人を選ぶようにしましょう。
企業からリファレンスチェックを実施したい旨を説明された際に、拒否することも可能です。前述しましたが、個人情報保護法により本人の同意なしにリファレンスチェックを実施することはできませんから、実施するかどうかは求職者の意向次第ともいえるでしょう。
ただし、拒否することによって求職者が提供している情報に虚偽や詐称があるのではないかという疑念が持たれやすいことも否めません。そのため、拒否する場合は相応の理由が必要です。
例えば、在職中で転職活動を極秘に進めているため、現状でのコンタクトは控えてほしいといった意向は理解してもらえるでしょう。リファレンス先として適任者が浮かばないという場合も、相談してみると代替案を出してもらえるかもしれません。もし転職活動が初めてであるという方はこういった際に転職エージェントを利用しておくと転職のプロから代替案をもらうことができます。
外資系企業の採用選考では、リファレンスチェックが実施される確率が高い傾向にあります。外資系企業にトライしていて、リファレンスチェックの実施を承諾する場合に気をつけておきたいことがあります。
もしリファレンスチェックを行う相手が外国人の可能性がある場合、リファレンス先として紹介する人は、できるだけビジネス英語ができたほうがいいということです。外資系の採用担当が外国人で日本語が話せないということも少なくありません。英語で確認事項に的を射た回答をし、アピールになる要素をしっかり伝えてもらうには、相応の英語力が必要とされるでしょう。英語に不安のある上司や同僚に依頼をすると、英語での外資系企業のリファレンスチェックの依頼を受けるときの負担も大きいようです。
ただでさえ、忙しい中、貴重な時間を割いて応じてもらうことになります。できるだけ英語のやり取りに慣れている人を選んで、あまり負担にならない、スムーズなリファレンスチェックを後押ししましょう。自分のリファレンスチェックをお願いする人が日本語しか話せない場合で、もし転職エージェントを使って選考に進んでいる場合は、一度担当の転職エージェントに相談してみてもいいでしょう。
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