未経験でも外資系のコンサルディングファームに転職するポイントと対策方法

meeting-with-stats

外資系コンサルティングファームは仕事内容のみならず、平均年収が高く年収面での魅力からも興味を持つ人が多い業界です。少数精鋭であることからハードルは高いものの、未経験で外資系コンサルへ転身を図る人もいます。

外資系コンサル会社/ 外資系コンサルタントとは

一口に外資系コンサルといっても、所属する業界によって実にさまざまなタイプが存在します。ここでは、コンサルティング会社を主に下記の5つのタイプに分類します。

5つの外資系コンサルタイプと仕事内容

それぞれのカテゴリごとにコンサルティングの手法や組織体制も異なるため、自分がどのような仕事をやりたいかを明確にし、各カテゴリの特徴をつかんでから転職活動に臨むことが大切です。

戦略系ファーム

戦略系ファームでは、企業の全社戦略や、M&Aにおける事業統合のサポートなど、企業経営のトップレベルにおける問題解決を図っています。通常 は、少人数からなるチーム制でコンサルティングにあたります。論理的思考力や表現力が厳しく問われるため、入社は「狭き門」となっています。

旧会計事務所系ファーム

旧会計事務所系ファームでは、IT分野を中心としたシステム導入から、経営戦略、人事戦略、財務、M&A など幅広い分野に対応できる人材を抱え、多岐にわたるコンサルティングを行うのが特徴です。そのため「総合系」とも呼ばれます。

IT系

IT 系には、2種類あります。まず、SIer系と呼ばれるファームでは、もともとシステム構築を業務としていましたが、システムそのもののコンサルティングに 加え、その前段階のビジネスコンサルまで手掛けるようになりました。また、ベンダー系と呼ばれるファームでは、ERPなど基幹業務ソフトの導入とそれに伴 う知識提供まで手掛けており、これらの企業も広義のコンサルに含まれます。

日系、総合研究所

日系および総合研究所について、日系と呼ばれるの は、企業研修などを手掛け、ひとりのコンサルタントがコーチ式に複数の企業にアドバイスをするという形式をとっています。また、総合研究所は、一般的に 「シンクタンク」と呼ばれるものです。ここでは、シンクタンク業務のみならず、コンサルティングや企業改革なども手掛けています。

専門系

専門系ファームは、人事コンサルやブランド戦略、企業再生など、特定の領域に特化したコンサルティングを行う企業です。なお、コンサルへの転職で気になる点のひとつといえば、報酬の高さかもしれません。いずれも他業界と比べて高報酬が望めま す。

外資系コンサルは転職が他の業界と比べて日常的

コンサルティング業界は、その華やかなイメージや高い報酬とともに、人材の流動性が高いことでも知られています。コンサルティング会社への平均在籍年数は、3~4年といわれ、終身雇用を前提とした一般的な日本企業とは、働き方からして異なる環境なのです。

転職が日常的である理由:業界の流れが速い

コ ンサルティング業界の流動性が高い理由としては、まず業界自体の時間の流れが速いことがあげられます。一般的に、「コンサルティング会社での1年は、事業会社での3~4年に匹敵する」といわれています。そのため、短期間でさまざまな経験を積むことができるため、コンサルティング業界を次のキャリアへのステップとしてとらえている人も多く存在します。また、業界の規模も年々拡大しているため、よりよい年俸や条件を提示して人材を引き抜いたり、やりたい仕事を求めて別会社に移動したりと、コンサルティング会社間での転職も日常的に行われています。
また、案件ごとに顧客や社内のチームが変わるため、いわば常に「社内転職」していることで、転職への心理的なハードルが下がりやすいということもあるかもしれません。

転職が日常的である理由:厳しい労働環境

次いで、労働環境の厳しさがあります。プロフェッショナルとして常にアウトプットが求められる環境の中で、大量の業務を担当しプレッシャーとも戦い続けなけ ればなりません。長時間労働が続くこともあり、頭脳に加えて体力も求められます。そのため、生活スタイルに合わせて労働環境も見直したいという理由で、コンサルティング業界を退職し、他の業界へ転職する人も多いようです。
このように、コンサルティング業界は、華やかなだけではなく、厳しい業界でもあります。

外資系コンサルの年収は?

一般的な企業よりも高い年収

ロバート・ウォルターズが行った給与調査によると、外資系コンサルの給与は以下のような調査結果がでています。

  • 経験年数(0-4年):600-900万円
  • 経験年数(4-8年):700-1,200万円
  • 経験年数(8-10年):1,000-2,000万円

外資系コンサルに転職するには

昨今、戦略系コンサルファームなどの外資系コンサル会社では積極的に採用が行われています。大手コンサルファームになると新卒も中途も毎年同程度の採用が実施されているようです。

未経験でも外資系コンサルティングファームへの転職は可能だが、難易度は高い

外資系コンサルティングファームへの転職者は、20代のうちはコンサル未経験者も数多くおり、総合商社や金融関連、メーカーをはじめ、広告代理店やIT企業といった多様な業界からコンサルへ転身しています。職種では、マーケティング関連や経営企画職などのビジネスに携わった人が有利であり、業務の効率化を図った職務経験は評価されやすいです。学歴も重視される傾向もあり、MBA資格をランクの高い大学で取得すると評価のポイントになることもあります。

ただし、外資系コンサルの中でも、戦略系や総合系の大手コンサルティングファームは狭き門です。コンサルタント未経験の場合には、情報収集や資料の作成などにあたる、アナリストという職位からのスタートとなることもあるでしょう。

未経験者は何歳までにコンサルティングファームに転職するべき?

未経験でコンサルティング企業に転職する場合、35歳までというのが一般的な目安となるようです。ただ、年齢について明確な基準を持つ企業は多くありません。

コンサルティング業界は、自社での活躍が期待できる経験や知識がある人なら、積極的に受け入れていきたいというスタンスを持つ企業がほとんどです。採用選考においても、年齢ではなく、個々の持つ専門性、過去の実績や経験がより重視されます。

たとえ、コンサルタントとしての経験はなかったとしても、自社が注力しているプロジェクト分野に精通している人のニーズは高いでしょう。コンサルタントとしての適性があれば、さらに採用確率は高まります。

そうなるとビジネス経験が豊富で、ある分野の熟達した知識と経験を培った40代もファームの視野に含まれてくるでしょう。確かに35歳以降になると、門戸は狭くなりますが専門性の高い熟練者として採用される可能性はあります。

どのような人が外資系コンサルティングファームに転職している?

外資系コンサルティングファームへの転職者がどのようなバックグラウンドを持っていたのかは気になるところでしょう。ここで、実際に未経験で外資系コンサルティングファームに転職した人の事例をいくつか紹介します。

やはり、未経験者の場合は20~30代前半での転職成功事例が多いようですが、どのような専門分野の経験者なのかをチェックしてみてください。

【事例1】経営企画の経験を活かす

プロフィール
学歴 有名私立大学
職歴 IT企業の経営企画(勤務年数5年)
転職時の年齢  28歳
転職先企業 IT系コンサルティングファーム

【事例2】マーケティング知識を活かす

プロフィール
学歴 国立大学卒
職歴 大手広告代理店  マーケティング部門
転職時の年齢 26歳
転職先企業 外資系戦略コンサルティングファーム

【事例3】エンジニア知識を活かす

プロフィール
学歴 国立大学院卒
職歴 大手メーカー エンジニア職
転職時の年齢  29歳
転職先企業 専門系コンサルティングファーム

【事例4】商社での営業経験を活かす

プロフィール
学歴 国立大卒
職歴 大手商社 営業職
転職時の年齢  30歳
転職先企業 総合コンサルティングファーム

【事例5】海外でのMBA取得を足がかりに

プロフィール
学歴 海外大学卒(MBA取得)
職歴 IT 企業 営業職
転職時の年齢  30歳
転職先企業 外資系戦略コンサルティングファーム

外資系コンサルに向いている人材とは?

狭き門をくぐり、ハードな業務をこなす外資系コンサルに向いているのはどのような資質や特性を持つ人なのでしょう。以下に主なポイントを挙げてみます。

体力がある

まず挙げられるのは、体力があること。コンサルティング業務というと頭脳労働のようにとらえられがちです。しかし、実はコンサルは身体が資本といっても過言ではありません。特に若くしてコンサルティング業界に入った場合、経験も少なく作業量も多いため、連日連夜大量の業務に追われ、長時間労働が続くことも珍しくありません。

集中力がある

次いで求められるのは集中力です。コンサルティング業務はおおむね、短期間でのアウトプットが要求されます。そのため、常に頭をフル回転させながら、期間内に着実に成果を出すことが必要になります。

サービスマインドがある

そして、見落とされがちなのが、サービスマインドです。コンサルティングという仕事は、経営者に対するサービス業です。ときには相手の話を 辛抱強く聞いて無理難題に応えながら、より深いコミュニケーションを図ることも求められます。そのため、サービス業や接客業に適性があり、顧客から期待さ れる、喜ばれることにやりがいを感じられるマインドがあることが、コンサルタントになるための条件のひとつといえます。

外資系コンサルは英語がどのくらい必要?

外資系・日系隔てなく高い英語力が身につけることが長期的には不可欠

外資系と日系を比較すると、外資系コンサルの方が高い語学力が必要とは言い切れません。日本オフィスの独立性の高さや、グローバル展開の規模感など、会社によって違いがあります。たとえば、社内のデータベースが英語で管理されているなど、社内のシステムの枠組みが英語となっている場合、あるいは、海外のオフィスとの人事交流がある場合には、採用時に高い語学力が求められます。日本語が話せないクライアントの案件を担当するには、英語が不自由なく話せることが前提となります。

今後、グローバル案件が増えることが見込まれることから、語学力を身に付けておくことは、長い目で見ると不可欠でしょう。

外資系コンサル会社への転職面接対策

外資系コンサルティング企業への転職に挑戦したい方のために、面接対策のポイントをまとめました。

コンサル会社の転職面接ポイント:「対応力」「反応力」

コンサル業界の採用意欲が旺盛であるとはいっても、採用のハードル高く、各社ともに複数回の面接が設定されています。コンサルティン グ会社の面接では、何をやってきたかという経験とともに、「なぜそうしたのか?」「他にやり方はなかったのか?」「改善できるとしたらどういったポイント か?」というように、結果に至るまでの理由も厳しく問われます。

ここで見られているのは、質問に対する的確な答えと「反応力」です。実際のコンサルティングの現場では、顧客から突然難しい要求を突きつけ られることもあります。そうしたときに、プロフェッショナルとしていいかにうまく切り抜け、打開策を提案する資質があるかどうか。面接では、そういった資質もチェックされています。

コンサルティング会社の面接においては、これまでの経験に対する「なぜ?」をきちんとつきつめておき、あらゆる質問に対応できるような柔軟な思考力と対応力を身に付けておくことが必要です。

コンサル会社の転職面接ポイント:「問題解決能力」「論理的思考力」

コンサルに求められるのは、問題解決能力と論理的思考力です。外資系コンサルの採用面接では、そうした能力を推し量るために、フェルミ推定やケーススタディが出されることがあります。フェルミ推定とは、「日本にある電柱の数は何本?」といったように、実際に調査が難しい事柄を論理的に説く問題です。ケーススタディは抽象的な設定をもとに、「B社の売上を3年で10倍にする方法」といった課題に対して、プレゼンするものです。

いずれにしても慣れていない人が解くことは難しいので、事前の対策が必要です。外資系コンサルに強い人材紹介会社を利用すると、キャリアアドバイザーから面接の対策方法についてのアドバイスを受けることができます。

外資系のコンサルタントはハードな仕事ですが、短期間で自分自身が成長できることが醍醐味とも捉えられます。コンサル未経験でも採用される可能性はありますので、興味のある人はチャレンジしてみましょう。

入社後について

最後に、外資系コンサルティングファームに入社できた直後の一般的な働き方を紹介します。未経験者に対しては、コンサルティングの基本的なスキルを身につけるための研修が実施されるのが一般的です。

ファームによって研修内容は異なりますが、論理思考力や、仮説思考などコンサルタントとして重要なフレームワークを学ぶのが一般的でしょう。

外資系企業は教育体制が充実していないと思われがちですが、コンサルティングファームではメンバーの育成が業績にも影響しやすいこともあり、教育に力を注ぐところが多いようです。研修に加えて現場での実践経験によって高度なビジネススキルを身につけることができるでしょう。

研修が済んだら、実際にプロジェクト業務に入っていきます。どのようなプロジェクトに関わるかはスキルや経験などが考慮されるはずです。初期の段階では、情報や事例の収集や分析、それらを資料にまとめるといった仕事が与えられます。

手間暇のかかる作業も少なくないのですが、スピードも求められます。複数のプロジェクトに関われば、対応に追われて翻弄することもあるでしょう。はじめのうちは貢献していると実感できる機会があまりないかもしれません。しかし焦らず、長期視点を持って取り組みましょう。

あなたの将来のキャリアをプロに相談しませんか?

ロバート・ウォルターズのキャリアコンサルタントが、これまで多くの方々の転職を成功へ導いてきた実績と経験であなたに最適なキャリアアップと能力発揮のチャンスを提案いたします。

外資系・日系グローバル企業の最新求人