外資系企業でなくても専門知識の他に求められるのはバイリンガルスキル

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今や外資系企業でなくても英語力が求められる時代

TOEICテストなどを運営する米ETSが調査した「上場企業における英語活用実態調査 2013年」によると「上場企業の約75％が業務で英語を使用している」という調査結果がでました。

実際に日産（同社内には200人を超える外国人が在籍し、英語を話す機会が多い）、楽天、シャープ、日本板硝子などの企業が英語を社内公用語に使用しています。その他に英語が浸透している企業として双日、野村ホールディングス、伊藤忠なども挙げられます。海外進出をしている企業やグローバル人材育成を進めている企業であれば、秘書や営業サポートの人材にも会話レベル以上の英語力を求められることが増えてきました。

上場企業の5割以上が、海外進出する上で最も重要視するのは「海外勤務ができる人材育成の推進」と解答しています。その他にも「国籍を問わない優秀人材の獲得」「海外拠点での現地ナショナルスタッフの雇用」といった点についても注目していることがわかりました。

「海外勤務ができる人材」には必然的に英語力が求められます。上場企業の68.6％は、国際部門での業務遂行にTOEIC700点以上を獲得している人材を求めており、一方で、国内環境における、グローバル化に対応するために期待するTOEICのスコアは600点ということです。TOEICの点数は英語力の指標として参考にしている企業が多く、採用時にTOEICのスコアを参考にしている企業はおよそ7割、そして15.8%の企業が、昇格・昇進・異動の際に重要な基準項目として掲げています。

英語の使用割合に関する調査では、リーディング、リスニング、スピーキング、ライティングの4つの技能に対して、おおよそ均等に25％ずつの重要性が提示されており、過去よりもさらにバランスの取れた英語力が必要になってきているという結果もでています。

事前に会社のグローバル度を理解し、求められる英語力を把握しましょう

近年では、秘書や営業サポートといった職種に携わる人材にも、ITスキルやコミュニケーションスキルはもちろん、高い英語スキルを求める外資系企業や、グローバル日系企業が増えています。特にIT業界は、外資系企業の多いメディカル、商社、流通、などの企業と業務提携を結ぶことが多いことから、バイリンガル人材の採用ニーズも高まっています。

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