業界・職種別: 求められる本当の英語力(1)

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産業のグローバリゼーションにともなってグローバル人材への需要が高まる中、日常業務に英語を用いることやグローバルな環境での実務経験を積めることからキャリア形成上メリットが多いことから、外資系企業での勤務経験がこれまで以上に高く評価されています。

外資系企業への転職に興味がありながら躊躇してしまう理由のひとつは「英語に自信がない…」といった不安だと言われています。ここでは不安解消のヒントに、外資系企業の採用で実際に求められる英語レベルを業界・職種別に紹介します。


※英語レベルは以下の5段階で示しています

  • Basic (基礎レベル)
  • Conversational (会話レベル) 
  • Business (ビジネスレベル)
  • Fluent (流暢レベル)
  • Native (母国語レベル)

 

必要な英語力とは?

 

<金融>

金融業界では曖昧さが致命的なミスにつながるため、常に的確な英語表現が求められます。電話会議や社内会議に出席し、担当分野についてのディスカッションに応じられるレベルの英語力を求める会社が多いのが特徴です。

留学経験、海外就労経験も自身の英語力を企業に示す上で有効です。留学は滞在年数ではなく、内容がポイント。現地の文化、人、仕事に触れて国際的なマインドセットを身に着けているかも重要です。

 英語力: Fluent ~ Native

 

<経理・財務>

英語レベルは役職ごとに異なります。スタッフレベルのアカウンタント、アナリストのポジションでは、英文メールの「読み書き」と、日常的な確認程度の会話力が求められます。アカウンティング・マネージャー、ファイナンス・ディレクター、CFOなどマネージャー以上のポジションでは、海外拠点へのレポーティングとプレゼンを英語でこなすことができ、スマートな交渉や議論ができる流暢な英語が求められます。

外資系企業の財務部長(統括者)のポジションでは、APACリージョンや欧米グローバル本社へのレポーティングに対応できる、流暢な英語力(特に読み書き)が不可欠です。会計とFP&Aを比較すると、FP&Aのポジションは他部署とのコミュニケーションが多く、会計よりも高い英語力を要します。

海外市場に参入しビジネス拠点となる子会社を海外に新設するなど、日系企業のグローバル化が進んでいます。そうした背景から日系企業では採用時に従来よりも高い英語レベルを求める傾向が目立ちます。

海外留学経験、海外でのMBA取得、海外での就労経験は有効。英語に堪能なほか、国際的な感覚や欧米文化へも精通していることや、発言への躊躇がないことから、グローバル本社など海外のカウンターパートへの影響力が高い点でも、海外経験のない純日本人よりも高い評価を受けることも少なくありません。

 英語力: Business ~ Fluent

 

<人事>

グローバルで統一されている人事制度、人事システム、研修等の導入の際に海外のグローバル本社と円滑にコミュニケーションをとれる英語力が必要です。特に日本独自の労務・組合問題を英語で説明できる程度の英語力を求める会社が多く見られます。

また求人によっては、外資系企業での就労経験があると有利な場合もあります。

 英語力:  Business ~ Fluent
 

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