外資系企業に転職するために求められる英語力の目安とは？

外資系企業への転職を目指す人にとって、実際にビジネスの場で必要とされる英語力は気になるところではないでしょうか。外資系でも、企業やポジションによって、求められる英語力には違いがあります。

また日本企業でも英語を公用語として設定している企業もでてきているため、英語のスキルアップは必要不可欠といえそうです。

英語は転職に有利？

英語はネイティブレベルに近いほど転職に有利と感じている人が多い

外資系・日系に関わらず転職する際に、英語力を求人票に明記する、面接等で聞かれることが多くなってきています。もちろん英語が話せなくてもいいと記載されている求人も存在するため、英語ができるから転職に有利とは一概に言えないのが現状にはなりますが、当社が行った調査によると、英語ができるビジネスパーソンは英語ができることで転職が有利だと感じています。

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グローバル人材の96％、「英語力は転職に有利」と実感

業種職種次第では転職活動で有利に働くことも

スキルが全て同じという前提であれば、英語ができたほうが日本語だけを話せる人よりも応募できる求人数が多くなるでしょう。ただ英語ができることで転職に有利に働くのかはポジション次第です。当然ですが、英語を日常的に話す仕事であれば、英語が話せたほうが採用される確立は高いでしょう。また英語を使わないポジションであっても、上司が外国人であれば、日本語よりも英語を話せる人のほうがコミュニケーションのとりやすさから印象がよいと感じる可能性はあります。

今までは日系企業でキャリアを積んできた人が英語を身につけたことで外資系にもチャレンジすることができるようになるようにキャリア形成において選択肢が広がることは言わずもがなです。

1. 外資系企業への転職で求められる英語力はさまざま

外資系企業に転職するためには高い英語力が必要だと思われがちですが、ビジネスの場で求められる英語力はさまざまです。日本支社で社員が9割ほどを日本人が占める場合は、担当業務によっては日常的には、英語をほとんど使わないケースもあります。

一方、外国人社員が多い、海外との電話でのやり取りやテレビ会議が頻繁にあるといった環境では、ビジネスとして英語が使えることが不可欠です。また、英語ができればコミュニケーションがとれるとは限りません。理論的に話ができること、プレゼンテーション能力が高いことも重視されるポイントとなります。高い英語能力が必須であっても、英語はあくまでもコミュニケーションツールであり、実務能力も当然重視されるのです。

「英語に自信がない」といった理由から外資系企業への転職に興味がありながら躊躇してしまう人が多く見受けられます。前述のとおり外資系企業といっても英語をほとんど使わないこともあれば、やはり海外とのコミュニケーションが頻繁にあり、ある程度の英語力を求められるケースもあります。

こちらの記事では業界別に求められる英語力をまとめていますので、参考にしてください。

求められる本当の英語力

2. 外資系企業に転職するための英語力の目安とは

外資系企業の採用基準では、具体的にTOEIC○○点以上など必須の英語レベルを求めていることもあれば、そもそも英語面接がなく、英語力以外の部分の能力やキャリアを重視するケースもあります。

とはいえ、外資系企業では、英語を日常的にはさほど使わない場合でも、日常会話レベルの英語力は求められることが一般的です。日常的な業務での英語の使用は、メールや電話でのやり取りが中心の場合では、TOEIC 700点以上が目安となります。英語を使った会議でのディスカッションやレポートの提出、外部との打ち合わせが必要なポジションでは、最低800点以上は欲しいところです。

ただし、TOEICではコミュニケーション能力を推し量ることはできないため、点数は目安程度とされることもあります。

3. 外資系企業へ転職後に英語のスキルアップは必要

採用時には英語で話せる必要性が低いケースでも、職位が上がるにつれて、本社や上層部との報告業務や会議などのやり取りが増えることから、相応の英語力が必要とされることが多いです。英語力によっては、担当できる職務が限定され、仕事の幅が広がらないことがあります。採用時は日本人の上司でも、異動によって外国人の上司の下で働くことも想定されます。

入社時に英語がさほど重要視されていなくても、英語があまり得意ではないことで、業務上で不自由な思いをすることや、昇進の足かせになることもあるでしょう。外資系企業でのキャリアアップには、英語力のスキルアップは必須という認識でいましょう。

外資系企業で求められるのは、テストでの英語力ではなく、実際に英語でコミュニケーションがとれる能力です。ビジネスの場ではTOEICの点数や文法よりも、実際に意見を伝えられることが重視されます。

ビジネスの場で英語を使う場合は英会話学校に通う、オンライン英会話を利用する、英語字幕で映画や海外ドラマを見るなどし、リスニング力を鍛えるなどしたいところです。

バイリンガルに聞いた 「英語の上達のためにどういった取り組みをしていますか？」

4. 自身の英語力を確かめ、高める契機としての資格試験

英語力を向上させるにあたっては、自身の英語力を把握し、また学習するモチベーションを高める目的でも資格試験を受けることも有効です。スタンダードとなっているTOEICの他にも、下記に挙げる資格があり、それぞれに特色があるため、職種によってはさらなるアピールにななる可能性があります。

TOEIC

TOEICは英語を母国語としない人を対象とした、英語によるコミュニケーション能力を評価する世界共通の試験です。日常生活からビジネスまで幅広い場面を想定したコミュニケーション英語能力を、合格不合格ではなくスコアで評価するため、自分の英語力がどれくらいなのかが分かりやすいのが特徴です。一般的に受検されている「聞く」「読む」能力を測るListening & Reading Test の他にも、「話す」「書く」能力を測るSpeaking & Writing Testsといった形式もあります。

TOEFL

TOEFLは学術的な環境で求められる英語理解とコミュニケーション能力を測るための試験です。「読む」「聞く」に加え、「話す」「書く」を加えた4つの能力を、アカデミックなテーマで総合的に問われます。専門性の高い職種への転職や、英語圏の大学や大学院への留学を目指す方に適した試験だといえます。

英検（実用英語技能検定）

英検の試験では筆記やリスニングに加えて面接も行うことで「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能を網羅的に測定します。受験する級によって単語や文章のテーマのレベルに違いがあり、より総合的に英語力を高めることにつながります。日本国内で知名度が高く、学習のためのテキストが豊富で取り組みやすいことも資格取得にあたっては魅力です。
一般的には英検2級以上であれば英語力のアピールになるとされています。

国連英検（国際連合公用語英語検定試験）

国連英検は国連普及活動の一環として行われている、外務省が後援する日本の資格です。「真に役立つグローバル・コミュニケーション能力」をテーマに掲げ、試験ではその時々の時事問題に関する知識も問われるなど、英語を使い、国際的な仕事を志向する方にはアピールになる資格といえます。

5. 転職後、実際に英語を使うのはメール・資料作成・電話会議

外資系企業で働く会社員はビジネスの場で何に英語を使うのかアンケートをとったところ、英語を使う機会で最も多いのはメールだということがわかりました。また次に資料作成にも英語を使うということですので、会話だけではなく、文法やメールの書き方などもおさえておきたいところです。

また電話でのコミュニケーションも多くあることから、Skypeなどを使用し対面とはまた違った形で英会話の練習をしておきたいですね。

バイリンガルへのアンケート調査「ビジネスでの英語ニーズ」

6. 外資系企業でなくても英語力が求められる時代

外資系企業でなくても、日産、楽天、日本板硝子などの企業が英語を社内公用語に使用しており、また双日、伊藤忠商事などの商社でも英語が浸透しています。海外へ進出する企業であれば、秘書やビジネスサポートポジションでも英語を求めることが増えてきているようです。

さらに上場企業の5割以上が海外進出の際に海外勤務のできる人材の育成と答えています。外資系企業にいないから、英語は学ばなくていいということではなく、自分のキャリアアップのためには外資系、日系にかかわらず、英語を学ぶことが必要といえそうです。