外資系企業への転職を検討している中で、「外資系企業は成果主義」「日系企業は終身雇用」というイメージをお持ちの方は多いでしょう。事実、外資系企業と日系企業の働き方を比較してみると、互いに異なる文化が根付いていることがわかります。
もし外資系企業への転職・就職を検討しているのであれば、外資系企業について日系企業とどう違うのか、どういった特徴があるのかを把握することが大切です。
外資系企業とは？
外資系企業とは、海外の企業が日本に進出し、その100％子会社や日本法人のことを指します。また海外の企業と日本企業の共同出資でできた企業や日系企業が外資系企業に買収された場合も外資系企業となる場合があります。
外資系企業とは大きく3つのタイプがある
一概に外資系企業といっても、明確に定義するのは非常に難しいと言えます。
1. 海外企業の100％子会社、日本法人
外資系企業と言われて一番に思い浮かぶのは、海外の企業が日本に進出したケース。Googleやマイクロソフトなどがこれにあたるでしょう。日本に進出したばかりの場合は、本社とのやり取りが発生するため英語が必要になってきます。
2. 海外企業と日系企業の共同出資
海外企業が半分以上出資なのか、半分半分なのか、海外企業の出資が半分以下なのかによって経営方針が変わってきます。基本的には多く出資しているほうに決定権があるため、カルチャーなども左右されてきます。日本進出の成功のためにパートナーとして日系企業も共同で出資をしているため、日本進出から時間がたつと、どちらかの企業が出資を引き上げ、100％子会社へ移行することもあります。
3. 日系企業が買収されて外資系企業に
日本企業が海外企業にM&Aなどで買収され、外資系企業になることも最近ではよく見られます。海外企業に買収されると、経営など主導権が買収した海外企業に移るため、残業など今まで日本企業では普通だったことができなくなることもあります。またレポートラインが海外になると、急遽英語が必要になることもあります。ただ、日本市場が特殊であるということから戦略の都合により、海外企業が買収しても経営が日本主導のままという企業もあります。
外資系企業の特徴、日系企業との違い
外資系に対する憧れやイメージから転職先として外資系企業の人気が高まり、転職先人気ランキングでも上位に外資系企業がランクインしています。よくイメージされる外資系企業は以下ではないでしょうか。
- 英語が全員ネイティブレベル
- 社内公用語が英語
- 海外出張もある
- 給与が高い
- オフィスがおしゃれ
- 残業が少ない
- 有給がとりやすい（長期休暇も取得できる）
- 食事やフリードリンクがある
外資系企業への転職を検討する際には日本企業との違いを把握し、単純に英語が話せないから外資系を転職の検討リストから外す、日系企業とは違い、いいイメージがあるから外資系に転職するということがないように、しっかりと外資系企業について把握しておくことが大切です。
外資系企業は「個人」を、日系企業は「組織」をより重んじる傾向
外資系企業と日系企業の違いは、企業活動において何を重視するかが大きく異なります。
外資系企業の傾向としては、社員一人ひとりの役割が明確な場合が多く、個人がどこまで仕事を行うのか線引きがされています。よって、社員たちは自らの仕事を全うするための責任を持っています。個人を重んじるカルチャーは人材採用の場でも同じで、外資系企業では職種別採用を行い、専門性を持つ人材を高く評価します。
外資系企業は忙しい・辛いと思われがちですが、上記のように個人の役割が明確化されているため、働くときは働く、休むときは休みというメリハリをつけて働きます。そのため残業が全くない月もあればある程度残業がある日もあるということになりますので、日系企業にありがちな毎日この時間まで残業をするというような働き方ではありません。また外資系企業では残業をすること=業務時間内に仕事が終わらなかったということで評価もマイナスになることも少なくありません。業務時間内にしっかり仕事を終わらせ、家族やプライベートの時間を大切にするという発想から残業はあまりしない傾向にあるようです。
一方の日系企業の傾向としては、協調性を重視する職場で、一体感やチーム感を大事にする傾向があるようです。仕事上なにかを決めるときには上司に相談し、時には時間をかけて議論し、いろいろな人の承認を得てから次のプロセスへ進みます。自分を取り巻く人間関係も重要で、相手の反応を見るコミュニケーションを重んじる働き方も求められるでしょう。
日本企業は前述のとおり協調性が求められるため、チームが残業をしていれば自分も残りチームとしての協調性を高め、達成した際の喜びを分かち合えることが魅力といえるでしょう。
外資系企業の年収はなぜ高いと言われるのか
外資系企業の年収は成果主義が徹底されていて、個人のパフォーマンスが年収やインセンティブ給、評価に反映される傾向があります。ベース給は個人の昇進に伴い上昇し、インセンティブ給は個人のパフォーマンスによって上下します。
給与は日系企業と比べると1～2割は高く、入社1年目でプロジェクトリーダーを任される経験ができる職場もあります。外資系企業は平均年収が高いと思われるのはこういった点があるからと考えられます。逆に外資系企業に勤めるということは、結果が求められるため、結果が伴わないと年収が低い状態のままということもあります。ゆえに自分自身が成長し続けることも必要で、常に自分を鍛えていく向上心や意志の強さも求められるでしょう。
日系企業では年功序列の文化がまだまだ色濃く、入社したばかりの新人にいきなり重大な仕事を任せることは少ないようです。反面、先輩が後輩を指導し、新人社員が自立できるまで丁寧に新人研修を行う企業も多い傾向です。
結果が求められ、結果が伴えばそれに伴い給与が上がっていく外資系企業と一歩ずつ徐々に仕事を任せていく日系企業といえそうです。
社員と企業の関係性が違う【契約的な外資系企業・終身雇用の日系企業】
日系企業に比べ、外資系企業には終身雇用という概念が低いと考えられています。そもそも日本の新卒一括採用・終身雇用という雇用の在り方は世界的にも珍しいスタイルで、例えば米系企業に勤めるビジネスパーソンたちも転職を重ねてキャリアアップしていくのがスタンダードです。同じく外資系企業も職種を問わず人の出入りが多く、中途採用の受け入れも活発に行われています。外資系企業は経験者として採用するため即戦力として働くことが求められます。
日系企業は上で挙げた終身雇用のほか、福利厚生制度や退職金制度などを充実させていることが特徴にあげられます。新卒から定年まで社員一人ひとりの生活を守るという考え方も強いようです。ただ、特に若いころに、年間にもらえる給与に関しては成果主義の外資系よりも低い傾向があります。
外資系企業と日系企業は、仕事に対する価値観にそれぞれ違いがあります。どちらが自分に合っているのか、プロのコンサルタントに話を聞いて確かめてみてください。
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外資系は必ず成果主義？
日本企業と違い、外資系企業には成果主義というイメージが浸透しています。理由としては、外資系では成果が出ないと解雇されてしまうという先入観が大きいからでしょう。
またすべての外資系が成果主義を取り入れていると思いこんでいる人もいるでしょう。しかし、外資系企業にも様々な形態があり、外資系企業に子会社化された企業や海外に本社がある企業によっても異なります。一概に「外資系は成果主義」と決めつけられません。そもそも、あらゆる人事評価の方式は完璧ではないため、ひとつの主義だけを徹底していると考えるのではなくそれぞれの外資系企業に確認するのがいいでしょう。
上述の通り、日本人しかいない外資系企業は成果主義といいつつも、年功序列になってしまっているケースがあります。日本では欧米的な成果主義との相性が悪い人も少なくないからです。こうした会社では実質上、日本的な能力主義の特色が強くなっているといえるでしょう。さらに、成果主義をうたっていても、部署によっては例外的に成果主義が導入されていない会社もあります。
「成果主義」や「能力主義」といっても、多くの企業ではそれぞれのメリットを混ぜ合わせて公平さを保っているのが現状です。それでも、成果主義や能力主義について強いこだわりのある転職志望者は、入社する際に人事を通じて確認が必要です。
成果主義と能力主義の違いについてはこちら
外資系と日系企業の評価の違い
外資系では、自分の評価者が上司になる可能性が高いといえます。直近の上司からの評価が、給料などに影響する仕組みです。一方、日系企業では人事も評価者に入るのが一般的です。
また、日系企業は振り返りシートをあまり重要視しません。社員が上司に数字のアピールをするというよりは、上司と相談して評価を決めてしまっている会社も少なくないのが現状です。逆に、外資系は振り返りシートを自分のアピールの場として捉えています。具体的に、達成した業務や売上などを示し、「自分にはこれだけの価値がある」と訴えかけるのが、外資系企業でよくある光景です。
外資系企業での有給休暇の取得について
外資系企業は有給休暇取得率が高い
外資系企業は有給休暇は使用できる権利として存在しており、しっかり使う人がほとんどです。夏休みや自分の仕事が落ち着いたタイミングで2週間程度の長期休みを取得し、リフレッシュしてから仕事をまた頑張ります。
逆に有給休暇を取れない人=仕事の効率がよくない、仕事が終わっていない人とみなされ、上司からの評価が下がることにもつながることもあります。日本企業とは逆の文化といえそうです。
外資系企業では4人に1人が年15日以上有給を消化している
ロバート・ウォルターズ・ジャパンの調査結果によると、全体の25％が国際水準に近い休み方である年15日以上の有給を消化していることがわかりました。また6割以上が10日以上、8割以上が5日以上有給を消化できている結果になっています。
日系企業にありがちな「周囲も有給を取得していないから休めない」という理由は1％のみで、有給取得について批判されたことがあると回答した人は0％でした。
日系企業はお盆・年末年始に休みがある
日系企業は有給休暇は外資系企業と比較すると取得しにくい傾向にあります。特にまとまった長期の休みに関しては、難しいといわれています。そのため有給休暇の取得率は世界でもワーストレベルになってしまっています。
原因は周りが有給を使っていないのに自分だけとるのは気が引ける、インフルエンザ等病気にかかった際に有給を残しているといった事情もあるようです。
ただ、外資系企業とは違い、お盆・年末年始に休暇があるのは日本独自といえそうです。外資系企業では海外の本社にあわせてクリスマス休暇は取得するが、年始はすぐに働くという企業もあります。もしその場合は年始や年末は有給休暇を取得することになります。
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外資系企業で働くメリット
外資系企業で働くことにはどのようなメリットがあるのでしょうか。もちろん外資系企業でも以下のメリットがすべてあてはまるわけではありません。英語を使わない外資系企業も存在することから、あくまでも傾向として捉えましょう。
給与･年収が高め
外資系企業は日系企業の給与水準と比較すると高い傾向があるようです。成果が公平に評価されることで、収入に満足する人が多いのも特徴のひとつといえるでしょう。
仕事のONとOFFが明確
外資系企業で働く人たちは有給休暇の取得率も高めです。仕事の時間はきっちり働きますが、プライベートな時間を大切にする文化があります。個々のワークライフバランスに対する満足度も高いようです。ただ、成果でのコミットが評価基準になるため、繁忙期には忙しい、成果が上がっていない場合は残業をする、といったこともあります。日系企業ではほかの人が残業しているから残業するといった風潮もありますが、外資系では自分の成果がまだ未達のため残業をする、逆に成果が上がっている場合はしっかりと定時で帰りリフレッシュするという考え方です。
異文化との接触
外資系企業ではいろいろな国の人と一緒に働きますし、お客様や取引先が外国の方というケースも少なくありません。多様な文化に触れながら、ビジネスにもプライベートにも役立つグローバル感覚が身につくでしょう。またポジションによっては他の国のオフィスの人たちと定期的に打ち合わせがあったり、海外への出張といったこともあるでしょう。
語学力が向上する
外資系企業では、業務で日常的に英語を使うことが日系企業と比べれば多いでしょう。一緒に働く上司や同僚が外国人なら、英語でコミュニケーションを取ることになります。もちろん、すべての外資系企業で英語を使用したコミュニケーションがなされているわけではありませんが、英語の使用頻度が高い会社ほど語学スキルは磨かれていくはずです。
外資系企業で働くデメリット
逆に外資系企業で働くことのデメリットはどういった部分になるのでしょうか。以下の情報もメリット同様すべての外資系にあてはまるわけではありませんが、傾向として捉えるようにしましょう。
人材の流動性が激しい
成果を出せない人は退職を余儀なくされることもあります。また、成果を出している人もヘッドハンティングによる転職も多く、人の流動性が高い傾向にあります。したがって、一緒に働くメンバーが変わることも珍しいことではありません。長期間、安定的に働きたいという人にとっては、不安の多い環境といえるかもしれません。逆に抜けた人のポジションを引き継ぎ、成果を出せれば昇進ということもあります。人材の流動性もポジティブに捉え、自分は自分と考えることが必要です。
福利厚生の違い
外資系企業はそもそも終身、長期雇用を前提としていません。そのため、長期雇用を前提にして双方にメリットをもたらすような福利厚生は設定されていないことが多いようです。例えば、住宅手当や退職金制度など日系企業でよく見かける制度は外資系企業ではあまり一般的ではありません。ただ、日本で長くビジネスをしている外資系企業では福利厚生も充実している企業もあります。各企業によって異なる部分ではありますので入社前には一度確認しましょう。
社風･企業文化が合わない
外資系企業といっても各社で社風や文化は異なりますが、日本的な企業に慣れている人にとって文化の違いが気になることもあるようです。海外本社の方針に合わせなければならないことも、仕事のやりにくさにつながりデメリットに感じるという人もいるようです。
スピード感についていけない
外資系企業の業務進行スピードはもちろん、実行/撤退などの上層部の意思決定が早いという声も多いようです。この点をメリットとして挙げる人が多いのも事実ですが、自分のペースで仕事ができず、振り回されると考える人にはデメリットとなるのかもしれません。
外資系に転職するために必要なスキル
外資系企業は日系企業のように企業の将来のために育てるという方針や制度を持つところは少ないでしょう。したがって、即戦力として使えるスキルが役立つことになります。
ではここで外資系企業に転職するなら特に必要となるスキルについてご紹介します。
外資系企業の転職に英語は欠かせない？
外資系企業に勤めるために英語は必ず必要だと思われがちですが、メーカーや金融、ITなどの業界や営業やマーケティングなどのポジション、また正社員や契約社員、派遣社員によっても英語の求められるスキルは違ってきます。海外とのやり取りが頻繁にあれば、ビジネスレベルの英語が求められ、海外勤務の可能性もある場合はネイティブレベル、会社は外資系だが、やり取りがあるのは日本の企業のみという場合は英語はほとんど必要ないということもあるでしょう。
外資系企業に転職するのにTOEICは何点以上必要？
またよく採用基準として使われるTOEICですが、業務においてメールや電話などのコミュニケーションが中心の場合はTOEIC700点程度、英語を使った会議やディスカッション、レポートの提出、外部との打ち合わせが求められる場合はTOEIC800点程度はあったほうがよいでしょう。気をつけたいのは、TOEICの点数が高いから英語が話せるということではないので、目安程度に考えていただいたほうがいいでしょう。
ただ、外資系企業でなくても日本企業で英語を公用語にしている企業もでてきていますので、いずれにしても外資系や英語に力を入れている企業に入社する際には英語のスキルアップは必要といえます。
こちらの記事でさらに詳細をまとめていますので、参考にしてください。
外資系の実務で求められる英語力はどれくらい？
即戦力として必要不可欠なスキル
成果を出すための業務遂行力
外資系企業では、個々に成果を出すことが求められます。そのために必要となるのが「自主的に業務を効率化するスキル」「適切に業務の優先順位をつけるスキル」などです。外資系企業では、業務についての説明はありますが、手とり足取りビジネススキルの基礎から教えられることはありません。自分の能力で成果を獲得していける即戦力の人材が求められているのです。
アピール能力
外資系企業で活躍するには、積極的に自分の成果をアピールする力が必要です。外資系企業では声を上げなければ、上司や人事の目に止まらない成果もあるのです。また日本で美徳とされがちな「謙虚さ」は「積極性がない」「受動的だ」とマイナス評価になることも少なくありません。
成果の伝え方次第で自分の待遇に大きく関わることもあります。自分の能力や業務の成果について積極的にプレゼンできるような能力を身に付けておきましょう
英語を含む語学力
英語力については、企業ごと、あるいはポジションによっても求められるレベルが違います。英語は必要なしというケースも場合によってはあるかもしれません。ただ、外資系企業には英語が役立つ場面はいくらでも存在しています。いつ自分が対応する人、電話、書類、データに接するかわかりません。交渉やマネジメントなどをこなせる高度な英語力を備えていれば、企業における活躍の幅は確実に広がります。昇進のチャンスも増えるでしょう。
外資系企業に就職したい。新卒採用はある？
最近では外資系企業でも新卒・第二新卒の採用も行われており、就職活動で外資系を受けることは可能です。ただ非常に狭き門に対して応募が多いため求められるものも多くなります。
英語については高いものを求められることが多く、面接の中で英語面接となることもあるため日頃から英語面接のトレーニングをしておくといいでしょう。
英語面接で聞かれる質問と対策
外資系企業の中では新卒向けにインターンシップを開催しているところもあり、逐一ホームページなどで情報を積極的にチェックすることが必要といえるでしょう。
第二新卒で外資系に就職する場合
景気が好調なことや人手不足などの現状から、一部の外資系企業では第二新卒も受け入れているケースがよくみられます。第二新卒で仕事を探している方は日系企業だけではなく、外資系企業も視野に入れてみるのもいいかもしれません。
また第二新卒の場合は新卒とは違い、ある程度のビジネスマナー及びその業界の知識などが求められるため、しっかりと準備をしてから面接に望みたいところです。
第二新卒を採用する外資系の特徴としては、事業をグローバルに展開しているものの、日本では新規事業の立ち上げのフェーズであることや知名度が日本では低く経験者を採用しにくいということがあげられそうです。特に中小の外資系企業では、新卒の人材を確保しにくいため、積極的にポテンシャルの高い第二新卒の採用が行われているようです。
以下の記事でさらに詳しい情報を掲載しています。
第二新卒を受け入れる外資系の特徴
30代・40代で外資系企業に転職
30代ではマネージャークラスでの採用も多い年代です。同業種での数年以上の実務経験があること、さらにマネージメント経験があると有利です。また20代と違い即戦力として成果があげられることが求められます。営業職では具体的な数字を盛り込みアピールするといいでしょう。
以下の記事でさらに詳しい情報を掲載しています。
30代で外資系に転職するために！整理しておきたいアピールポイント
30代が転職にチャレンジすべき3つの理由
40代になると中途採用とはいえ、書類選考や面接に突破しにくくなります。40代から外資系企業へ転職する場合は他の方とは違ったスキルが必要になってくるでしょう。まずは営業などのポジションの場合は、今まで培ってきた人脈が重要なポイントになるようです。あなたがもし30代の人に負けない人脈を持ち、採用企業がそれを評価してくれれば、中途採用を突破することができるでしょう。またエンジニアの場合はポジション自体が人手不足ということもあるため、スキルによっては年齢関係なく評価してくれる外資系企業もあるようです。
外資系コンサルティングファームで働くには？
外資系企業の中でも平均年収が高く年収面での魅力から興味を持つ人が多いコンサルティングファーム。20代のうちであればコンサルティング未経験でも商社・メーカー・広告代理店・IT企業などから転身しています。また業種が全く違う場合でもマーケティング関連や総合企画職などのビジネスに携わった人は有利といわれています。ただ営業職や事務職、技術職であったとしても業務の効率化を図った経験は評価されやすいです。
学歴も重視される傾向にあり、MBA資格をランクの高い大学で取得していると評価の対象となります。
外資系コンサルティングファームでは昨今積極的に採用が行われており、大手であれば新卒採用も中途採用と同程度行われています。労働時間も長くなってしまうことが多いのですが、1年間で得られる経験は他の事業会社の3～4年に相当するといわれています。
成果が求められる業界ではありますが、もし興味がある方は以下の記事を参考にするといいでしょう。
今からでも遅くない！外資系コンサルティングファームで働く方法
外資系企業に向いている人とは？
日系企業と違い、成果主義とも言われる外資系企業。日系企業と比べると厳しいと思われがちですが、言い換えればやりがいがある、キャリアアップにつながる、自分のスキルをさらに高められるともいえます。
外資系企業に向いている人はどういったマインドを持っているかをまとめました。
自分の能力を活かしたいという意欲がある
1つめのマインドは、「もっと自分の能力を活かしたい」という意欲が挙げられます。
外資系企業は、語学力や専門性など、ビジネスに必要なスキルがフルに求められることが多いため、自分の能力を最大限に活かしたいと考える人にとっては、最適の職場といえるでしょう。
ただし、外資系企業は実力主義の企業も多く、入社が叶ったとしても、実力が見合わない場合は苦労をするでしょう。また、継続的に結果を出す持久力が求められる環境でもあります。
- 「自分の市場価値を高めたい」
- 「理想のためならどんな努力もできる」
- 「特定の分野のスペシャリストになりたい」
という強い意欲があるなら、外資系企業は最適なフィールドといえるでしょう。
グローバルな職場で英語を活かして働きたい
2つめのマインドは、「より国際的な環境で働きたい」という点が挙げられます。
外資系企業の多くは、日系企業とは異なる社風を持っています。英語を中心としたワークスタイルのほか、人間関係はビジネスライクな付き合いも多く、上司や部下といった立場に関わらず積極的に発言していく自発性も求められます。異なる文化圏の人にわかりやすく企画を説明するプレゼンテーション能力など、ビジネスでグローバルに活躍するための能力が鍛えられるところも魅力です。
一方で、外資系企業の日本支社の中には、日本人が多く在籍し、日系企業と類似した社風を持つ会社もあります。「国際的な職場で働きたい」という動機で転職する場合は、事前に転職先の職場環境をよくリサーチしておきましょう。
実力主義のなかで挑戦をしたい
3つめのマインドは、「学歴以外で勝負したい」という挑戦心が挙げられます。
たとえば日系企業の就活において最も有利とされているのは「新卒」ですが、外資系企業の就活で有利となるのは「新卒」とは限りません。外資系企業は上記で述べたとおり「実力主義」なので、能力が伴えば年齢や経歴に関わらず活躍することができます。定年という概念も希薄であるため、本人に働く意思と実力があれば継続的に働けるところも外資系の特徴です。
外資系企業のこのような特徴を受けて、「自分をもう一度試したい」という意欲から外資系への転職を考える人も多くいます。また、外資系企業は「結果を出せば出すほど収入が増える」という特徴も魅力のひとつ。性別や年齢に関わらずトッププレイヤーでいたい人にとって、外資系企業は魅力的な職場といえるでしょう。
外資系企業で活躍できる人の特徴
では、外資系企業で活躍できる人の特徴を挙げてみましょう。
変化や想定外のできごとに動じない人
外資系企業では、業務がスピーディーに進んでいきます。事業やプロジェクト単位で見ても目まぐるしく変化していくでしょう。異文化の人材や会社が関わりますから、日本人では考えつかないような想定外の状況に遭遇することもよくあります。
変化を好む人にとっては、その変化や想定外の状況が良い刺激ややりがいとなるでしょう。その都度、臨機応変に対応してきた経験やノウハウも十分に活かせるはずです。
自分のキャリアを自分で築いていく人
外資系企業で働く人たちは、総じて自律性に富んでいる傾向があります。目の前の仕事も今後のキャリアも自分自身で考え、計画し、実行に移すのです。企業研修などで同僚と一緒に学べる機会はそれほど多くありません。
それぞれが自分に必要なスキルや能力を、学ぶ方法を自分で探し出し継続した学習を行っています。そういうスタンスで仕事や自分のキャリアに向き合っていれば、不安定な雇用環境も怖いものではないのかもしれません。
自分の成果や意見をはっきり主張できる人
日本では謙遜することが美徳といわれますが、外資系企業ではこの価値観は通用しにくいものです。意見があれば、わかりやすい表現を駆使してきちんと主張できる人が評価されます。摩擦を避けるために自分の主張を控えてしまいがちな人は、業務、競争、契約、人事評価、給与などあらゆる側面で損をしてしまうかもしれません。
ここまでお読みいただき、「自分は外資系企業・日系グローバル企業に向いている！」と思った方は、まずはロバート・ウォルターズにご相談ください。ロバート・ウォルターズのサービスを利用すれば、情報収集などの余計な手間を省き、効率的に転職活動を進めることができます。 業界知識が豊富なキャリアコンサルタントがあなたの転職活動を成功へと導くサポートをいたします。
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