【履歴書】職歴欄の書き方を解説！アルバイトや派遣など雇用形態ごとの記載方法も

履歴書における職歴欄は、自己PRにつながる重要な項目です。しかし、正社員としての経歴だけではなく、アルバイトや派遣社員として働いた経験も書くべきかなど、悩むポイントが多い項目でもあります。転職回数が多く、職歴欄には書ききれないという場合もあるでしょう。また、中途採用か新卒かで、履歴書の書き方も変わります。そこで、職歴を書く際に注意するべきポイントやアピールにつながる書き方など、知っておきたい基礎知識について解説します。

履歴書の職歴の書き方見本

基本的な記入ポイント

職歴欄を書く際の注意点

正式名称で職歴を記載

職歴を書く際は学歴から1行開けて書き始めます。1行目の中央には職歴と記載し、次の行からこれまでの職歴を記入しましょう。書く順番は時系列で、社名と部署名は正式名称で記載します。たとえば、株式会社を（株）のように省略して書いてはいけません。

社名変更があった場合は新旧社名両方記載し、西暦と元号はは履歴書で統一する

合併や出向などにより社名が変わっている場合は、旧社名のあとに（現：○○株式会社）というように追記しておきましょう。在職中に部署の異動や昇格などがあった場合は、部署名と異動した年月も忘れずに記入します。なお、年は西暦か元号表記かを履歴書全体で統一するのが基本です。

職歴が多い場合は書ききれるか確認

たとえ職歴が多くても、在籍していた会社はすべて正確に記入する必要があります。試用期間中に退職した場合など、短期間しか勤務していない職場でも、職歴として記入します。万が一、入社したあとに職歴を省略していたことがわかってしまうと、信頼を失ってしまうおそれがあります。経歴詐称と見なされた場合、解雇される可能性もないとは断言できません。

書き始める前に下書きをするなどして職歴欄に書ききれるかを確認しておきましょう。もし書ききれない場合は「1行で1社を記載する」などの工夫をします。どうしても書ききれない場合は、職務経歴書で詳細を記載することも考えてみましょう。

記入欄に入らない場合は学歴の調整、職務経歴書で詳細は書くなど工夫

記入欄に入りきらない場合は、履歴書のフォーマットを変更したり、学歴を高校卒業から記載したりするなど、自分なりに調整しましょう。ある程度職歴を書いたうえで「詳細は職務経歴書記入」として、書ききれなかった職歴を職務経歴書に記載することも可能です。

営業成績や表彰・昇格などの実績も明記する

応募する予定の職種に関連する仕事をしたことがあれば、仕事の内容を簡潔に記載しておくのもよいでしょう。扱っていた製品や対象となる顧客のほか、営業成績や表彰、昇格などの実績も明記しておくと、アピールにつながります。さらに、退職の理由もしっかりと明記しておきましょう。どのような理由であっても、正直に書くことが大切です。在職したまま転職活動を行っている場合は、「現在に至る」と記入します。すでに退職日が決まっている場合は、退職する日付のあとに「退職予定」と書きましょう。

職歴が少ない場合は仕事など膨らませる内容を確認する

職歴が少なく、スペースが大幅に余ってしまうという場合は、1つ1つの職歴を膨らませて記載してみましょう。従業員数や規模、事業内容などの会社概要だけでなく、部署名や担当業務といった仕事内容も記載することで、職歴を効果的にアピールできます。

【雇用形態別】職歴欄記入例の早見表

正社員での記入例

契約社員での記入例

派遣社員での記入例

1つの派遣会社から1つの派遣先に就いた場合

上記のように派遣社員として働いていたことがわかるように書きましょう。下の行には退職した年月と「派遣期間満了につき退職」と記入します。派遣先の企業でどのような仕事をしていたのかについては、派遣社員として勤めた企業が少ないのであれば書いても問題ありません。たとえば、最初の行に「株式会社〇〇（派遣元）より○○株式会社（派遣先）」と記入し、2行目に「所属部署：営業部」、3行目に「営業事務および顧客支援業務に従事」のように記入します。職歴欄に余裕があれば、所属部署や職務内容まで詳しく明記することも可能です。

1つの派遣会社から複数の派遣先へ就いた場合

派遣された企業が多い場合、省略できる部分は省略する

逆に、派遣された企業が多い場合は、詳細まで書き込むとスペースが足りなくなる可能性があります。記載するなら所属部署までとし、「派遣期間満了につき退職」は省略しましょう。派遣先と派遣元の企業名も、書ける場合は明記したほうが無難です。「株式会社〇〇（派遣元）より○○株式会社（派遣先）経理アシスタントとして就業」というようにまとめれば、職務内容もアピールできます。省略せずにすべての職歴を明記するところは、正社員としての職歴を書く場合と同様です。ある程度の期間継続した業務だけではなく、単発業務も記載するようにしましょう。

退職している場合と在籍している場合

退職している場合は「XXXX年X月 派遣期間満了につき退職」と記載しましょう。在職している場合は「現在に至る」もしくは「XXXX年X月XX日 派遣期間満了につき退職予定」と記入します。

派遣社員としての職種や業務をアピールしたい場合

さらに、派遣社員として働いていたときの職種や業務内容をアピールしたいときは、1行目に「XXXX年X月 株式会社〇〇（派遣元）に登録」とだけ記入します。2行目に「○○株式会社（派遣先）経理部に勤務」、3行目に「経理スタッフとして請求業務、入金管理業務に従事」というように詳細を明記していけば、自分が持っているスキルや経験を効果的にアピールできます。

複数の派遣元で働いていた場合

複数の派遣元で働いていた場合は、まず派遣元の企業をすべて記載します。「XXXX年X月 株式会社〇〇（派遣元）に登録（○○株式会社（派遣先））」というように、派遣元のあとに派遣先の企業名を書きましょう。

パート・アルバイトの記入例

起業・フリーランスの記入例

起業の場合

起業し会社を経営していた場合は、会社名のあとに「起業」と記載します。また起業した会社をたたむことを履歴書の職務経歴欄には「解散」と記載しましょう。起業した会社については職務経歴書で詳細を記載するのはもちろんですが、履歴書にも事業内容は記載するようにしましょう。

フリーランスの場合

フリーランス（個人事業主）として屋号をもって働いていた場合は、屋号のあとに「開業」、屋号がない場合は、個人事業主として開業と記載します。また個人事業主としての活動を終えた場合は「廃業」と記載するようにしましょう。

【状況別】職歴欄記載で抑えておきたいポイント

異動など同じ社内でも部署が変わった場合

同じ会社内であっても、所属部署が変わった場合は明記しましょう。どんな職種へ関わったのかが分かるようにするためです。

営業成績や表彰・昇格などでの実績の書き方

扱っていた製品や対象となる顧客のほか、営業成績や表彰、昇格などの実績も明記しておくと、アピールにつながります。

会社名変更の書き方

企業の合併・買収などによる会社名の変更も記載します。着手していた事業内容が変わった場合も、その旨を記載しておきましょう。

退職日が決まっている場合の書き方

現在勤めている会社の退職日が決まっていたら記載しましょう。

職歴に空白期間がある場合の書き方

空白期間は「一身上の都合により退社」と記載し、基本的には職務経歴書で補足します。特に理由なく空白期間が生まれてしまった場合は、隠そうとするのはやめて、素直に話してみましょう。

シチュエーション別の空白期間の書き方例文

履歴書の職歴を書く際によくある質問

育児休暇など、会社制度による休職はしっかりと記載すべきですか？

育児休暇期間の記載は必要ありません。育児休暇中も会社への在籍は変わらない為、面接を受ける会社から指定がない限り必要はないでしょう。

傷病等による休職はその旨を明記しなければいけませんか？

在職中の傷病であれば、記載の義務はありません。もし仮に伝えるのであれば、現在は復帰し体調に問題がないことを伝えましょう。

履歴書の職歴欄にアルバイト・パートの経験は記載する？

中途採用の場合はアルバイトの記載は基本的に不要

中途採用として応募する場合、履歴書にアルバイトの経験を記載する必要はありません。ただし、第二新卒のように社会人経験よりもアルバイトとして働いてきた期間のほうが長い場合は、その旨を記載しましょう。また、アルバイトでも応募職種と関連した仕事をしていた場合は、記入したほうがプラスに働くことがあります。アルバイト先の情報は、雇用保険の手続きをするために必要です。職歴欄に記載せず、入社後にアルバイト先が判明した場合、経歴詐称にあたることもあるので気をつけましょう。

正社員からパートタイムとして働き、再度正社員として働く場合は記載

パートタイムとして勤務していた場合は、「〇〇株式会社 入社（パートタイム）」というように記載します。特に、主婦の場合は正社員として勤務したあとにパート勤務へ切り替え、再度正社員として働く人も多いでしょう。そのような経歴を持っている人は、パートタイムとしての職歴も記載しておきます。

履歴書に書く場合重要なことは何をアルバイト・パートで経験したのか

アルバイトもパートタイムも「〇〇株式会社で働いていました」と書いてあるだけでは、アピールになりません。たとえば、コンビニエンスストアで働いていのであれば、商品の陳列や接客、売上の管理、新人アルバイトの指導などの経験を詳しく書くことでアピールへつながるのです。また、アルバイトやパートタイムであっても、正社員と変わらない業務や実働時間で働いていたのであれば、経験年数を記載しても問題ありません。

なぜアルバイト・パートとして働いていたのかを聞かれる可能性も視野に入れて履歴書を作る

採用担当者によっては、なぜ正社員ではなくアルバイトとして働いていたのか、理由を知りたがる場合もあります。万が一、正社員にならなかった理由を聞かれても、きちんと説明できればパート勤務やアルバイト経験が不利に働く可能性は低いです。たとえば、新卒時の就職活動がうまくいかなかったのであれば、その旨を正直に話したうえで、希望の職種で活かせるようアルバイトでスキルを磨いていたことを説明するのもよいでしょう。資格の取得や自己啓発のために、時間の融通が利く仕事を選ぶ人もいます。理由を説明するなかで、アルバイトやパート勤務を通して経験やスキルを身につけたということを積極的にアピールしていきましょう。

職歴がない場合はどうしたらいい？

職歴がない場合はアルバイトの経験を入れるのもアピールになる

正社員や派遣社員として働いた職歴がない場合は、アルバイトの経験を記入しましょう。一般的に、履歴書にはアルバイト経験を書く必要はないとされています。ただし、書くこと自体を禁止されているわけではありません。特に、正社員としての経験がない人、1年以上の長期にわたりアルバイトをしていた人、志望する職種や企業に関連するアルバイトをしていた人は、記載することでアピールにつながるでしょう。アルバイトの経験もない場合は、職歴欄の1行目に「なし」、2行目の右端に「以上」と書くのが一般的です。

職歴がないことは自己PRや志望動機でフォローするとよい

しかし、それだけではアピールポイントがなく、選考時に不利に働くのではないかと心配に思う人もいるでしょう。そのような場合は自己PRや志望動機に職歴がない理由を記載することで、職歴がないことをフォローすることも可能です。病気やケガ、家庭の事情など、やむを得ない理由で職歴がない場合は、その旨を記載しておきましょう。たとえ職歴がなくても、仕事で活かせるスキルや経験、仕事に対する熱意や意欲を見せることで自己PRができます。また、履歴書のほかにも、応募時に送るメールや送付状でアピールすることも可能です。

職歴がない場合の記入例

1ヶ月未満の職歴がある場合でも書かなければいけないですか？

職歴の内、何らかの理由から一か月未満で退職してしまった場合もあるでしょう。履歴書への記入の際に、経歴として不利だからといって「記載しない」ということは避けましょう。なお、記載するべきか、しなくてもよいのかは「社会保険への加入」があったかどうかで判断できます。社会保険への加入があった場合は、記載しましょう。