カウンターオファーへの対処法

多くの企業が質の高い人材を自社に定着させようとするなか、有能な社員が退職を申し出た際に、カウンターオファー(引き留め交渉)を受けるケースが増えています。

カウンターオファーを受け入れるかどうかは、自身のキャリアに永続的な影響を及ぼす重要な決断です。

カウンターオファーがそもそも退職を考えた理由を解決するものであるか、受け入れた場合、その後の社内での立場に影響がないかを考慮しなければなりません。

当社の調査結果を見ると、多くの人材が退職手続き中にカウンターオファーを受けているものの、オファーを受け入れた人材の39%が1年以内に転職活動を再開しています。

つまり、退職を考えた人材が社内で別のポジションに就いても、長期的にその会社にとどまることにはならないということです。
 

会社は社員を買い戻したい

会社にとって有能な人材を引き留めることにはメリットがあります。そのため、優秀な社員が退職の意思を示すと、上司が金銭的な条件を提示することがよくあります。

転職にはリスクがあり、昇給や昇進は魅力的であるものの、カウンターオファーを受け入れる前に、いくつかの要因について検討しなければなりません。

1. 会社がカウンターオファーをする理由が、自分の目的と合致しているか

通常、社員を新規に採用して研修を行うよりも、昇給や昇進を提案して既存の社員を引き留めた方コストがかかりません。これが、会社があなたを引き留める一番の理由かもしれません。

会社にとっては引き留めることがメリットとなることは明らかな一方、あなたが現在の仕事に満足しておらず、別のキャリアを求めるだけでなく、新たな仕事を求めて面接を受け内定をもらったという事実は変わりません。

2. 信頼関係が失われる

あなたが退職を真剣に考えたということが、会社によるあなたの評価に影響を及ぼすかどうかを考える必要があります。

あなたが転職活動をしたことで、会社はあなたのことを以前ほど信頼できる人材と見なさなくなり、歯医者や病院に行くことすら疑い、職場で居心地の悪い思いをするかもしれません。

多くの人材が退職手続き中にカウンターオファーを受けているものの、オファーを受け入れた人材の39%が、1年以内に転職活動を再開しています

3. 退職の意思を示さなくても、昇給や昇進が提案されたのか

退職の意思を示さなくても、あなたの仕事ぶりに見合った評価が得られたかを考えてみる必要があります。もしその答えが「ノー」なら、退職の意思を示すまで社員を適切に評価しないような会社に残りたいと思うでしょうか。

会社がカウンターオファーとして、ボーナスという直接コストの形で昇給を提案する場合があります。特にボーナスが年収のなかで大きな比率を占める業種では、こうした提案が社員のファイナンシャルプランに影響を及ぼす可能性があります。

4. そもそも退職したいと考えた理由は何か

金銭的な報酬は魅力的な提案ではあるものの、転職活動をする人材はキャリアアップにつながるチャンスを求める傾向にあります。

そのため、金銭的な利益のみを理由にカウンターオファーを受け入れても、数カ月後に自分の仕事に不満を感じなくなるとは限らないのです。

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