グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:ジェレミー・サンプソン)は3月29日、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材を対象に2020年にも実施した「アフターコロナ時代の新しい働き方意識調査」の2022年版の結果を発表しました。
約2年にわたるコロナ感染対策による在宅勤務を経験した会社員551人に、アフターコロナ時代の働き方として議論される「テレワークの頻度」への希望を聞いたところ、最も多かったのは「週3日」(27%)、次いで「毎日テレワークしたい」(26%)となりました。
特に30代以下は約3人に1人が「毎日テレワーク」を希望していることがわかりました。2020年の調査では、「毎日テレワーク」を希望していた30代以下の会社員は約2割程度だったことから、若い世代が在宅勤務のメリットをより実感していることがうかがえます。反対に2020年の調査で40代の約3割が「毎日テレワーク」を希望していましたが、今回の調査では「週3日テレワーク」を希望する人が最も多い結果となりました(28%)。ビジネスの中核を担い、労働力の中心にある40代、50代はコロナ後の新しい時代にはテレワークを織り交ぜた働き方を望んでいることがわかりました。
会社員の88%がコロナ終息後も「勤務時間帯の柔軟性が欲しい」と回答。新型コロナウイルス流行前からフレックスタイム制があったと答えた10%を除くと、新しい時代にも「決められた時間帯に働きたい」と考えている人はわずか2%にとどまりました。
理想のオフィスでの勤務時間帯については、年齢・職種などにかかわらず9-18時(49%)、8-17時(22%)での勤務を希望する人が大半を占めました。
理想の在宅での勤務時間帯については、9-18時(41%)、8-17時(38%)での勤務を希望する人が多く、オフィスでの希望勤務時間帯より、少し早い時間帯を希望する人が多いようです。反対にかつての残業を思わせる「夜遅くまで働く」時間帯を希望する人は、オフィス勤務、在宅勤務にかかわらず、少ないことがわかりました。特に在宅勤務では11-20時、12-21時を希望する人は合計でも2%未満とその支持はゼロに近いこともわかりました。
今回の調査結果を受けて、ロバート・ウォルターズ・ジャパン マーケティングディレクター柳沼茂樹は次のようにコメントしています。「コロナ禍での生活が約2年に及ぶ中で、企業としては職場環境や働き方、組織マネジメント方法などを改めて見直す良い契機が訪れたと言えるでしょう。そして、働き手である会社員は、コロナ禍をきっかけにワークライフバランスに向き合っています。仕事でも生産性・効率性を重要視する動きが広がっています。この機会に、企業は優秀な人材が最大限のパフォーマンスを発揮できる働き方に変えていき、人材確保のためにもコロナが終息した後もその柔軟な働き方を推奨していく必要があるでしょう。」
調査期間:2022年 3月3~8日
対象:当社に登録のある国内で働く会社員 n=551人
グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:ジェレミー・サンプソン)は、2021年10月に「在宅勤務での生産性」アンケート調査を実施しました。2020年4月に実施したアンケート結果とも比較し、発表致します。 コロナ禍での生活が1年半以上経過し、在宅勤務が続く中、オフィス勤務と同等の生産性の維持・向上が課題になっています。 在宅勤務の会社員、半数が生産性アップを実感 新型コロナウィルス感染拡大防止対策で在宅勤務継続中の245人に、普段のオフィス勤務に比べて自らの生産性に変化があるかを聞いたところ、「生産性が上がった」
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