AIの普及が進むと、人事採用にもAIが導入されるようになるといった見解があります。AIの導入で人事採用にどのような変化が起こるのでしょうか。
選考プロセスがよりスピーディーに
人が行う採用の課題は、主にスピードにあります。ロバート・ウォルターズ・ジャパンが実施した調査では、転職希望者1,459人のうち70%が最長6週間以内に結果通知を受けなければ入社意欲が低下すると回答しました。加速する人材不足から転職市場は売り手(求職者)優勢なため、優秀な人材を巡っての採用競争が激化しています。その競争に勝つためには選考結果を早めに出すことが重要です。
AIによって専門分野の知識・技術・経験、英語レベルなどのデータを源にマッチする転職希望者を抽出することができるようになるなど、採用プロセスににかかる時間を短縮することができるでしょう。IoTも加われば抽出だけでなくクラウドを利用した双方のデータ活用が可能になり様々な可能性が生まれます。
しかしそれだけではマッチングを叶えることはできません。最終的には人を介してのコミュニケーションが重要なステップとして残るでしょう。履歴書やデータベース上で、スキルの項目・在籍した企業名・勤続年数を確認するだけでは人材の価値や、企業の細やかなニーズとの適合性を測ることはできません。
具体的に何を成し遂げた人で、どういうときにどんな対応をする人なのか、そうしたソフトスキルや人間性は人が関与しなければ測れないでしょう。
AIが発展しても転職後の定着率を保つためにはプロの介入が不可欠
誰にとっても転職はさまざまなリスクとチャレンジを伴うもの。現職を離れること、新たな環境での挑戦は「一大決心」を要します。採用企業と求職者を熟知した人材紹介コンサルタントによるプロの判断なども応募者が納得して転職するためには欠かせない採用プロセスです。
これは採用で人材を確保するという目前の目的を叶えるためだけでなく、採用後に長期的な定着を得るためにも不可欠なのです。予算を投じて採用した後に転職者が「合わない」と感じて早々に退職してしまうのは、転職者本人のキャリア形成上も採用企業にとっても決してプラスにはなりません。
大量データの管理・分析を得意とするAIの機械学習をもっても提供できないのはこの判断材料だけではなく、人が人と関わることで育まれる「信頼」もそのひとつです。
AIを組み合わせることで求人広告もより効果的に
人材紹介会社が企業に代わって掲出する求人広告にもAI導入が進んでいます。転職希望者の求人広告閲覧データを集めて解析するAI技術を用いて、同じ職種・業種の求人広告を表示させることはもとより、今後は閲覧した求人が要求する技能・経験を持つ人材を自動的に絞り込むことも可能になると言われています。
「どんな単語や文言を使えば相応しいターゲットに情報が届くのか」といった広告効果のタイムリーな検証と対策を講じることで、求人によりマッチした応募者を集めることができるでしょう。
自動車 自動運転技術の発展・適用が2020年・2035年を目処に段階的に進んでいくため、それにあわせて専門領域のエンジニアのニーズが増えていくでしょう。検知・自動ブレーキなどのカメラシステム、レーダー、ウルトラソニックなどを扱えるソフトウェアエンジニアの人材需要は今後さらに高まっていくことが予想されます。電気エンジニアも同様に増加傾向にあり、機械エンジニアは前年比ほぼ横ばいで、引き合いは依然として強い傾向にあります。 若手~中堅層の引き合いが増加 プログラミングなどシステム周りを担える人材、特に30~45歳の若手~中堅層への引き合いが強まっています。ロボット開発、アルゴリズム開発などの経験を持
もっと読む経理・会計 金融サービス 2018年はフィンテック事業会社の採用が急増しました。仮想通貨、ファンドなど金融ビジネスに明るいことが評価され、多くの銀行出身者がフィンテック分野に転職しています。仮想通貨を巡ってはサイバー攻撃による流出の騒動を受けて、金融庁が規制を厳重化していくことが見込まれるため、各社は規制遵守に向けた体制強化に踏み切りました。仮想通貨大手では、監査人材、内部コントローラーを大量採用しており、この動きは2019年はさらに広がることが予想されます。新興・成長分野のため経験・知識に富んだ即戦力人材を求める一方で、経営陣が比較的若いことやテクノロジーへの精通度といった都合などから年齢層
もっと読む製造 自動車 自動運転、コネクテッドカーなど技術の進化が期待される自動車分野では、コンポーネント/テストを担うソフトウェアエンジニア、電気エンジニアの採用が活発で、当社で扱う求人数、採用成立件数ともに当社開業以来最高の水準に達しています。2018年は自動車関連メーカーの多くが自社に開発担当者を据えはじめ、同時にサプライヤーが完成車メーカーにオンサイトエンジニアを常駐させる動きも広がっています。また大手メーカー各社がサプライヤーの見直しを進めたことにより1次サプライヤーでは営業体制を強化する動きが見られ、営業スペシャリスト、新規開拓(ビジネスデベロップメント)スペシャリストの採用が増えています。
もっと読むダイバーシティに富んだグローバルチームの一員になりませんか?当社では、新卒入社の社員から経験豊富なリクルーターまで、個性豊かな社員が活躍しています。