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ハイスキル人材まとめ

ハイスキル人材とは?

転職市場では、ハイスキル人材(または高スキル人材)といわれる人材層があります。データサイエンティスト、AI開発者などのテクノロジー人材だけを指すのではなく、弁護士、会計士などの資格を持つ人、営業・マーケティングのスペシャリスト、製薬業界に精通する人事ビジネスパートナーなど、ひとつまたは複数の業界・職種で豊かな経験を持ち、ビジネスに長けていて、英語などの外国語も扱える。言わばビジネスの第一線で活躍する人材を総括してハイスキル人材または高スキル人材を呼ぶことが多いようです。

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ハイスキル人材になるためには

ロバート・ウォルターズが英語力と専門スキルを活かし国内の第一線で活躍するハイスキル人材を対象に実施した「勉強の実態」調査(2018年)では、241人のハイスキルのうち、38%が「どんな頻度で勉強しているか?」の問いに「毎日」と回答しました。毎週、毎月を含めると回答者全体の7割が定期的に勉強していることがわかりました。1人以上の部下を持つ「上司」ではこの比率が76%に上るのに対し、部下を持たない「部下」では66%に留まりました。部下層に比べ上司層では勉強の習慣がより定着していることがわかります。

ハイスキル人材が勉強していること:1位 英語、2位 業務スキル。上司は組織マネジメントが3位

前出の調査で、「何を勉強しているか?」への回答は1位 英語(65%)、2位業務スキル(38%)でした。日常的に英語を活用しているバイリンガル人材さえもその過半数が英語学習に時間を割いているという結果と、上司層でも3人に1人が業務スキルを勉強しているという結果から、仕事の現場でグローバリゼーションと技術革新による業務内容の変化が急速に進み、人材への要求度が高まっていることをうかがい知れる結果となりました。

ハイスキル人材が勉強している場所:1位 自宅。2割は会社デスクを利用

勉強する場所は、1位 自宅(80%)、2位 電車・バス・タクシー(49%)、3位 カフェなどの飲食店。また全体の19%が「会社のデスク」と回答し、一定数のハイスキル人材が勉強に会社のデスクを利用していることもわかりました。また「いつ勉強しているか?」の回答は1位 週末・休日、2位 退社後・就寝前、3位 通勤・移動中という結果になりました。25~34歳の若手層では週末・休日派(69%)が多かったのに対し、ビジネスをリードする35~44歳の中間層と45~54歳のベテラン層では退社後・就寝前(中間層49%/ベテラン層56%)、通勤・移動中(49%/54%)といった「隙間時間」を勉強に当てているようです。

ハイスキル人材の「身につけたいスキル」は?

ロバート・ウォルターズの「勉強の実態」調査(2018年)で、外資系企業やグローバル展開の進む国内大手企業で働くハイスキル人材は、「最も必要な基礎能力は?」の問いに対して、1位「コミュニケーションスキル」(48%)、2位「柔軟性」(25%)、3位「問題発見・解決力」(18%)を選びました。また、これから更に磨きたいリテラシーとして挙げたのは1位は「言語力:外国語」(64%)、2位「業種・職種の専門知識」(58%)、3位「情報・データ」(38%)でした。転職マーケットでも外国語力と専門性をあわせもつ人材への引き合いが年々強まっています。複数の領域で広く浅い経験を積むジェネラリストではなく一つの分野に焦点をあてて経験・技術を追求しようという姿勢は労働市場のニーズに沿っています。ビッグデータなどデータ活用の価値が顕在化し、データ分析・活用の能力が今後一層求められることも予想されます。この3つのリテラシーはハイスキル人材として認められるためにぜひ身に着けていただきたいリテラシーです。

ハイスキル人材の求人・転職が増えている?

ロバート・ウォルターズ・ジャパンが2017年に取り扱った求人数は、2015年に比べて24%増でした。すでに中途採用(転職)が活発だった2016年と比べても10%近く増えていることから、1年間で中途採用ニーズが伸びていることもわかります。転職希望者数も伸びています。2017年に当社に新規登録した転職希望者の数は、2015年に比べて31.5%増えました。終身雇用のようにひとつの企業に長く勤める文化が根強いといわれる日本でも、雇用の流動性が高まっていることを示唆します。ハイスキル人材を巡っては、どの産業でも人材獲得に積極的な会社が増えています。売り手市場の今こそが、スキルをさらに磨き、長期的なキャリア成功を得たいスペシャリストにとっては、絶好の転職チャンスです。

ロバート・ウォルターズが実施した職務動向調査2018でも、外資系・日系グローバル企業で活躍するハイスキル人材に「次の転職時期」を質問した結果、69%が1 年以内の転職を希望・計画していることがわかりました。また「チャンスがあればいつでも転職したい」との回答は51%でした。いずれも前回調査(2017年5月)とほぼ同水準(1ポイント減少)となり、引き続き転職への意向の高さがうかがえます。

管理職の4割以上「ハイスキル人材、今すぐ欲しい」

ロバート・ウォルターズ・ジャパンが2018年に実施したアンケートでは、管理職739人の43%が、業務上のミッションのうち「管轄部門・チームの生産性向上」(1位)が自身の業務負担になっていると答えました。次いで多かったのは「従業員の成績向上(ベテラン社員)」(32%、2位)でした。「負担の解決策として会社に求めるサポートは?」の問いでは、「人員の増加(即戦力人材/ハイスキル人材の中途採用)」が堂々の1位(41%)でした。

アンケート調査の詳しい結果はこちらをご覧ください。
2018年度職務動向調査

最新トレンド:ハイスキル人材の求人・転職

RPA、自動化(オートメーション)、AI、データサイエンティスト

Society5.0というキーワードとともにスマート社会のコンセプトが緩やかに広がり、あらゆる産業でデータ利活用やAI開発/導入、クラウドなどのインフラに関わるハイスキル人材の求人が急増しています。自動運転、スマートサプライチェーン、インダストリー4.0などIoT技術の開発/導入が進むなか、通信インフラ整備の鍵となる第5世代移動通信システム(5G)実現に携わるハイスキル人材の求人も目立ちます。

RPA・ロボット・機械学習などの先進技術の導入による自動化(オートメーション)が広まるのと同時に、2018年は大手金融機関などでは、一般事務職の席数を段階的に減らす動きも見られはじめました。しかし、大多数の企業では自動化によって従来の職種・ポジションでの業務効率を改善し、収益に直結する仕事などに人知を集約できる環境を整えることで、従業員のワークライフバランスを改善しながらビジネスの競争力を伸ばしています。また、自動化に関わる技術の開発・導入・運用を担うハイスキル人材の仕事も多く創出されているほか、データ・情報をもとに戦略を編み出すなど、専門知識や経験が鍵を握る仕事、人の手を介すことが付加価値に繋がる仕事ではハイスキル人材の需要が従来以上に高まっています。

業界に隔てなく、市場での競争力を高めようとデータサイエンティストを確保・活用したい考えを示す企業も急増しています。また、働き方法案の成立を追い風に、生産性向上を目的にRPA・ロボット・機械学習技術の活用の速度が高まり、これらの先進技術を扱うエンジニア、コンサルタント、営業職などのハイスキル人材の需要も高まっています。

フィンテック、セキュリティ、営業人材

フィンテックの台頭など産業構造の変化が現実味を帯びてきました。フィンテック事業では仮想通貨、ファンドなど金融ビジネスに明るい銀行出身者やアプリケーション開発者といったハイスキル人材の採用が目立つほか、仮想通貨事業でのサイバー攻撃騒動を受けて監査/内部コントローラー/コンプライアンスの増員に踏み切る企業が相次ぎました。また、GDPRを受けてセキュリティ強化の意識が高まり、セキュリティ人材やセキュリティ商品の営業を担うハイスキル人材も需要が高まっています。このトレンドに付随して、専門性の高いハイスキル人材の給与相場は続伸しています。

バイリンガル、ホスピタリティ、営業、マーケティング人材

東京オリンピックを目前に、全国的な訪日観光客需要の好調を受けて消費財・サービス分野でも営業職、マーケティング職などの需要が高まっているほか、日・英の二ヵ国語が扱えるホスピタリティ分野のスペシャリストは需給の逼迫が顕在化しています。統合型リゾート実施法(カジノ法案)の成立を受けて、カジノ・エンターテインメント施設、周辺の宿泊・MICE・商業施設開発の計画が進めば、外国人客の応対を担えるバイリンガルのホスピタリティスタッフの大規模な採用活動に繋がります。営業職、マーケティング職、ジェネラルマネジャーなどのポジションでもハイスキル人材の需要が膨らみ、新規参入各社の採用活動時期が重なれば、人材獲得競争に至ることが予想され、転職したいと望むプロフェッショナルにとっては、スキルを活かす絶好のチャンスとなるでしょう。

バイリンガル、グローバル人材

先述の技術革新に加えて、国内企業の海外事業の拡大、海外拠点の増強と外資系の新規参入・国内事業拡大、クロスボーダーM&Aの増加などグローバリゼーションの流れも加速しています。そのため2018年も業界に隔てなく広範な領域で、グローバルのビジネス慣習と英語・日本語に堪能なグローバル人材を採用したいという企業が多く、業界/職種での専門的知識・スキルと経験を備えたグローバル人材の需要は特に高く、昨年までに続き需給は逼迫しています。外国人留学生の増加、留学生の日本語力・学力の向上などを背景に一部の仕事では外国籍人材の採用には緩やかな増加が見られます。

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