外資系企業では、一般的にオファーレターの前に候補者の職務経歴に間違いがないか、また以前どういった働きぶりだったのかを前職の上司などに確認するリファレンスチェックというものがあります。
リファレンスチェックを導入することで、履歴書や面接ではわからない候補者の第三者視点での性格を知ることができます。リファレンスチェックの導入を検討している場合はリファレンスチェックの方法やメリットを理解し、経歴詐称など採用のリスクを軽減しましょう。
オファーレターの前に、前職や、過去に一緒に働いたことのある上司や同僚に対して候補者の職務経歴に間違いがないか、仕事のパフォーマンスや仕事の状況に関して誤った情報が企業に提供されていないことを確認するためのものです。一般的にリファレンスチェックは電話や書類で確認することが多い傾向にあります。
通常、リファレンスチェックは通常、前職の2人程度の上司や同僚を選びます。もちろん、あなたと一緒に仕事をする機会が多く、あなたのことを熟知しており、リファレンスチェックの目的を理解している人に尋ねるべきです。特に外資系企業にて行われることが多いため、外資系企業や日系グローバル企業、過去に外国人と働いたことがある方だと理解してもらいやすいでしょう。上司がリファレンスチェックとは何かを知らない場合は、お願いする前にリファレンスチェックについて説明するようにしましょう。
会社に応じて、誰が行うのかは異なります。転職エージェントや応募先企業がリファレンスチェックを行うことが多いです。金融機関でのリファレンスチェックを行う場合は、一般的には第三者によってレビューされます。
企業がリファレンスチェックを行う主な理由は3つあります。
たとえば、会社が日常的に英語でコミュニケーションできる人を採用したい場合、候補者がコミュニケーションはできると履歴書などに記載していても、実際に仕事として英語を使っていない可能性があります。
面接では、チームで働いていたかどうか、または残業がどれだけ行われたかを詳細に確認できない場合があります。その場合、リファレンスチェックを実行することにより、客観的にチームの中での人柄や働き方を検証でき、実際に入社した際にどういったパフォーマンスが出せそうか予想することができます。
候補者は履歴書に休職について記載していないかもしれません。会社としてはそれを把握しておきたいところです。候補者がたとえ履歴書などに休職などについて記載していなくても、リファレンスチェックを行うことで確認できます。
リファレンスチェックはまず候補者の方にリファレンスチェックを行うことを伝え、承諾をもらいます。そして候補者の方にレファリーを選んでもらいます。
レファリーを選んでもらったら、こちらの連絡先とレファリーの連絡先を候補者からもらい、リファレンスチェックの日程調整を進めます。
リファレンスチェックの日程までに質問項目を決め、リスト化しておきましょう。
リファレンスチェックを電話で行う場合、電話面接同様に会議室など静かな場所で行うようにしましょう。
リファレンスチェックは候補者同士で比較できるように、質問内容を統一しましょう。質問内容を統一することで、1名だけを採用する場合にはどちらの候補者が優れているのかの判断材料にもつながります。
リファレンスチェックの進め方として、はじめは当たり障りのない質問からしていき、徐々に深堀していくといいでしょう。ただ、特定の分野だけ深堀しすぎてしまい、最後まで聞けなかったということがないように、時間配分に注意し、質問がリファレンスと関係なくなっていないか質問内容のリストを常に確認できるようにしておきましょう。
リファレンスチェックを行うことのメリットとしては、面接では確認しきれなかったことや本人には直接聞きにくいことを第三者から確認できます。
具体的には以下のような項目を確認することができます。
リファレンスチェックは応募者の働きぶりや性格を第三者の視点から把握することが出来る機会ですので、応募ポジションと候補者のスキルがマッチしているか、会社と候補者の働き方や性格がマッチするか見極めるようにしましょう。
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