企業の人事評価制度：年功序列制度から成果主義や能力主義へ移行、その運用の実態は？

働く時間の長さは会社員の意志決定によるのか？

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は5月26日、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材を対象に「人事評価制度」について調査したアンケート結果を発表しました。 会社員の１週間の平均総労働時間：週40～45時間 1週間の平均総労働時間について聞いた質問では、「週40～45時間」との回答が最も多く、44%。2位「週46～50時間」（23%）、3位「週30～39時間（15%）でした。1日8時間、週5日間勤務と考えると多くの会社員が効率良く働いているようです。 １週間の平均総労働時間

男性会社員の半数は少なくとも70歳まで働きたいと考えている

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は6月23日、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材を対象に「定年後の働き方」について調査したアンケート結果を発表しました。 3年後の令和7年（2025年）4月1日からは、希望者全員を65歳まで継続して雇用することが義務化されるため、シニア世代の就労促進が課題として挙がっています。そのような中で行ったアンケート調査には、国内企業および外資系の日本法人で働く、20代から60代までの現役正社員728人が回答しました。 60歳定年制度：会社員回答　

年代で差が出る定年後の希望の働く形

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は7月26日、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材を対象に「定年後の働き方の希望と現状」について調査したアンケート結果を発表しました。 少子高齢化が進む中、「高年齢者雇用安定法」の改正により、現行の65歳までの雇用確保義務に加え、70歳までの就業確保の努力義務が定められたことにより、シニア世代の就労に対し、さらに注目が集まっています。そのような中で行った「定年後の働き方の希望と現状」アンケート調査には、国内企業および外資系の日本法人で働く、