会社員が望む働き方「週3日」＆「従来の時間帯」

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は８月17日、国内で働く会社員を対象に実施した「アフターコロナ時代の新しい働き方意識調査」の結果を発表しました。

7月27日からの1週間に実施したこの調査には、首都圏、関西圏を中心に国内で働く会社員666人が回答を寄せました。

最も多くの会社員が望むテレワーク頻度は「週3日」。「オフィスで毎日働きたい」会社員は3％のみ

コロナ感染対策の在宅勤務を経験した会社員666人に、アフターコロナ時代の働き方として議論される「テレワークの頻度」への希望を聞いたところ、最も多かった「週3日」（32％）に次いで24％が「毎日テレワークしたい」と答えました。

特に40代では約３人に１人が「毎日テレワーク」を希望していることがわかりました。反対に、従来通り「オフィスで毎日働く」ことを希望したのは全体のわずか3％に留まりました。テレワークを希望するのは若い世代だけでなく、ビジネスの中核を担い、労働力の中心にある４０代、５０代もコロナ後の新しい時代にはテレワークを織り交ぜた働き方を望んでいることが分かりました。

働きたい時間帯：20時・21時までなど「遅い時間帯」人気なし

会社員の82％がコロナ終息後も「勤務時間帯の柔軟性が欲しい」と回答。コロナ前からフレックスタイム制があったと答えた16％を除くと、新しい時代にも「決められた時間帯に働きたい」と考えている会社員はわずか2％に留まりました。

理想の勤務時間帯については、年齢・職種などに隔てなく9－18時（38％）、８－17時（31％）での勤務を希望する人が大半を占めました。11－20時、12－21時といった、かつての残業を思わせる「夜遅くまで働く」時間帯を希望する人はそれぞれ２％未満と、その支持はゼロに近いことも分かりました。

業界別に詳しくみると、消費財・小売業とIT業界では従来の通勤コアタイムより少し遅めの10－19時（27％、23％）、反対に製造業では７－16時（14％）という従来よりも早い時間帯での勤務を望んでいる会社員が一定数います。

テレワークで都市圏外・海外在住のスキル人材活用にも期待感

今回の調査結果を受けて、ロバート・ウォルターズ・ジャパン代表取締役社長のジェレミー・サンプソンは次のようにコメントしています。「欧米などの諸外国に比べて長時間残業や有給取得率の低さが課題となってきた日本でも、コロナ禍がワークライフバランスに向き合うきっかけとなっています。仕事でも生産性・効率性を重要視する動きが広がっています。週３日の出社を意見交換やコラボレーション作業に充てて結束力やイノベーションを追求し、残りの２日は集中力を要す個人作業に充てるなど、出社・在宅作業の意図を持つことが大切になるでしょう。

また、対応の早い企業では、テレワークやフレックスタイムといった柔軟な働き方を優秀な人材を競り勝つ上での武器として、リモート面接・リモートオンボーディングのメソッドを使いこなしながら即戦力人材の採用活動を進めています。柔軟性がさらに充実すればテレワークを前提に都市圏外
や時差の少ない海外に在住の優秀な人材を採用し、スキル・労働力をリモートで活用できれば、国内の長期的な労働力不足解消への貢献にも期待ができます。」

（調査期間：2020年７月27日～8月3日、対象：弊社に登録のある日本在住の会社員　n=666人）

この調査のプレスリリース（PDF）