在宅勤務の会社員、3割が生産性低下を実感

会社側に求められるのは「コミュニケーション」・「集中力」対策

人材紹介会社 ロバート・ウォルターズ、コロナ対策での働き方・生産性の現状を調査

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は4月30日、在宅勤務中の日本在住の会社員501人が回答を寄せた「在宅勤務での生産性」アンケート調査の結果を発表しました。

今回のアンケートへの回答でも、半数以上が2月下旬または3月上旬から在宅勤務を2ヵ月近く継続していることが分かりましたが、現場では生産性の維持が喫緊の課題になっています。

在宅勤務の会社員、3割が生産性低下を実感

新型コロナウィルス感染拡大防止対策で在宅勤務中の501人に、普段のオフィス勤務に比べて自らの生産性に変化を感じているかを聞いたところ、「変化なし」（50％）、「生産性が落ちた」（30％）、「生産性が上がった」（20％）という結果でした。

生産性低下の要因：企業に求められるのは「コミュニケーション」・「集中力」・「システム」対策

生産性が落ちた要因は1位「同僚・取引先とのコミュニケ―ションが取りづらい」（63%）、2位「集中力の維持が難しい」(45%)、3位「会社のシステム整備が不十分」（44%）でした。新型コロナの影響で在宅勤務がさらに長期化した場合はもとより、来年の五輪開催時期に向けても、コミュケーション用などのデジタルツールやシステムの整備、従業員の集中力を維持するための工夫が企業側には求められていることがうかがえる結果となりました。

2割は生産性アップを実感：「時間の柔軟さ」、「普段より集中」、「リラックスして仕事」

一方、中には在宅勤務で「生産性が上がった」と感じている人が2割いることがわかりました。生産性向上の要因は1位「時間が柔軟に使える」(75%)、2位「オフィスよりも仕事に集中しやすい」（70%）、3位「リラックスして仕事ができる」（55%）という結果でした。近年では、人材獲得競争の現場では優秀な人材を競り合う際に有利になる「在宅勤務・リモートワーク」の勤務制度ですが、在宅勤務の利点を十分に実感しながら生産性を維持している会社員も一定数いることが分かります。

この調査を統括したロバート・ウォルターズ・ジャパン マーケティング・ディレクターの栁沼茂樹は今回の調査結果を受けて、以下のようにコメントしました。「対応の早い企業では、コミュニケーションひとつをとっても、複数のオンラインツールをシーンや用途にあわせて柔軟に活用しています。1対１の会話、関係者を揃えた会議、数百人を集めたオンラインイベント、ビデオコンテンツ、ファイル共有などにそれぞれ最適なツールを導入しているようです。さらに迅速性に優れた企業では、この機に業務のカイゼン、集中力の維持、従業員のメンタルヘルスの管理にも着手しています。」

（調査期間：2020年4月1日～4月10日、対象：弊社に登録のある日本在住の会社員　n=501人）

この調査のプレスリリース（PDF）

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