求人広告には「給与」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効

求人広告には「給与」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効。79％が同一賃金でも「正社員で働きたい」

英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は9月6日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキル・経験を用いて働くグローバル人材を対象に、「働き方」に寄せる期待と転職の価値観を聞いたアンケート調査結果を発表しました。

求人時は「競争力のある給与額」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効

外資系企業、日系グローバル企業の第一線で活躍する1,432 人のバイリンガル会社員に「現場で最も満足していること」を聞いた結果、3割近くが「仕事内容」（1位、26％）を選びました。次いで給与（2位、14％）、勤務地（3位、12％）も仕事をする上で重要視されていることがこの結果から分かります。求人時には魅力のある「給与額」、利便性の高い「勤務地」を候補者に売り込むことで会社への興味を引くことができ、「在宅勤務」や「サテライトオフィス」などリモートワーク制度があれば積極的に売り込むことが有効だと言えそうです。

面接・選考プロセス：仕事内容のすり合わせが重要

またこの結果は仕事内容に関する認識の違いが入社後～離職までの時期を早めてしまうことも示唆しています。実際に「１年以内には転職しない」回答者の30％が、現職で最も満足していることに「仕事内容」（1位）を選んでいます。従業員の定着率を高く保つためには、まず面接時に入社後の仕事内容を十分に説明することで候補者との認識違いを防ぐことが重要なようです。

転職者の７割は「仕事内容」＆「給与」で転職を決断

転職先を決める際は、仕事内容と給与が特に重要視されていることが分かりました。転職の決め手として最も重要視することにアンケート回答者の約半数が「仕事内容」（1位、46％）を挙げています。これに次いで23％の回答者が、働くモチベーションともなり自らの仕事への評価を表す「給与」（2位）を選びました。

79％が同一賃金でも正社員を希望

同一水準の賃金が保障された場合でも大多数の働き手が派遣・契約社員・フリーランスではなく正社員（79％）として組織に属すことを希望していることが分かりました。この結果から、定年を迎えるまで数十年間キャリアを継続するには「仕事内容」と「給与」への満足は欠かせないとして、転職時にもこの2つが決め手となっているものとも考えられます。

（実施期間：2017年5月1日～2017年5月31日、対象：当社登録者　n=1,432人）

この調査のプレスリリース（PDF）

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について (https://www.robertwalters.co.jp/)

ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。

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