30代が転職にチャレンジすべき3つの理由

1.   人材層が薄い30代を積極採用する企業が多い

即戦力としての専門性と豊富な経験が評価されるミドル層の転職に対して、30代前半などジュニア層の中途採用では専門領域での実務経験が数年ほどあれば選考に応じてくれる企業は少なくありません。

2008年のリーマンショックなどの影響を受けて、当時の新卒採用・第二新卒採用を見送ったり、採用数を削った企業もあります。グローバリゼーションや景気の緩やかな回復を受けてこうした会社では当時採用を減らしていたために人材層の薄くなった年齢層（30代）の人材獲得に積極的です。

労働人口の高齢化・縮小が進む中、益々ビジネスの中核を担う30代の成長こそが、会社の進化の鍵を握ると考える企業も少なくないため、30代の働き手にとっては転職のチャンスです。

34歳以下の現職での不満（当社登録者アンケート結果）：
１位　給与（22％）、同率2位  評価システム・社風（ともに12%）

34歳以下のバイリンガル・スペシャリストが、現職で最も「改善して欲しい」と思っているのは「給与」でした。グローバル化が進む中、バイリンガル・スペシャリストへの引き合いは一層強まっていますので、転職が年収額を引き上げる糸口になることも少なくありません。将来性のある30代の優秀な候補者には複数のオファー（内定）が出て、複数の企業が給与などの待遇をもとに候補者の獲得を競います。そういうケースは従来以上に増えています。

キャリアコンサルタントに無料相談する

2. 「35歳転職限界説」は英語力＆専門性で打開できる

求職者の間で囁かれる「35歳転職限界説」がありますが、専門的な技術・知識・経験に加え日本語・英語の２言語を用いて働く「バイリンガル・スペシャリスト」にはこの限界説はほとんど該当しません。

バブル期以上の人材不足に見舞われる日本の労働市場では、多くの会社が優秀なスペシャリストの採用に心血を注いでいます。ひとつまたはそれ以上の業種・職種でのスキル・経験と英語力をもち、即戦力として活躍できる人材は、転職活動中に複数のオファー（内定）を受けています。

資格・専門スキルを持っていても英語力は日常会話レベルという人の場合は、ビジネスレベル・流暢レベルを目指して英語力アップに向けた努力をしているかが重要です。外資系・日系グローバル企業の面接・選考プロセスでは英語力の審査があることも珍しくありませんが、英語力だけでなく英語力というスキルを手に入れたいという学習意欲の高さが評価されるケースも数多くあります。転職マーケットの売り手市場化を受けて、「まずはドキュメントの読み書きレベルでも良い」と採用条件を緩和する企業も見られます。英語を学べる機会は従来よりも増えていますので、意欲を持ってチャンスを活かしましょう。

専門的な技術・知識・経験についても同じです。①日々の業務で得られているスキル・経験は何か、②将来に向けて足りていないスキル・経験は何かを能動的に考られる積極的な姿勢、が転職を有利に運ぶコツです。

3. 40代・50代の「満足」に向けて今から準備

ロバート・ウォルターズ・ジャパンが実施した「職務動向調査 2017」の結果から、30代前半までに比べ、35歳以上・45歳以上・55歳以上と年齢が進むにつれて転職に対してより積極的になることと、転職を決める際に「仕事内容」を重要視する人の割合が増すことがわかっています。

年金の支給開始年齢や定年の引き上げが頻繁に話題に上がりますが、65歳またはそれ以降まで働くことを想定すると、40代・50代が「仕事内容」への満足を求めるのは当然といえるでしょう。転職への挑戦は30代のあなたが10年後・20年後の「理想像」に向けてキャリアプランを意識し、成長できる環境に身を移すことが将来の「満足」に繋がるのか、それとも現在の職場が好ましいのかを確認するきっかけになります。

ロバート・ウォルターズでご紹介している求人には、将来的に中間管理職へ昇進させることを見込んで30代の若手人材を管理職候補にポテンシャル採用するケースもあります。転職先を選定する上では、研修制度がある、専門性を追求できるよう充実したプロジェクトに関われるなど、キャリアプランを描きやすい土壌・条件が整う企業かどうかも判断ポイントとなるでしょう。女性の場合は、女性が男性と同じように活躍できる風土や、女性管理職など自分のキャリアステップをイメージするためのロールモデルがいる会社を選ぶと良いかもしれません。