メディカル
2018年以降も、高齢化、医療テクノロジーの進化、IoT技術の実用化加速などにともなって採用件数は続伸する見込みです。大手メーカーがM&Aに踏み切るのと同時に新規参入企業も相次いでいることから、採用が活発です。
団塊世代の年齢が増す中、ヘルスケアは病院・クリニックなどの医療機関から一般家庭へと治療拠点を広げており、医療従事者でなく消費者向けのホームヘルスケア商品を扱う企業では採用が増えています。
新たなテクノロジーの導入が進み企業が患者に直接製品を宣伝できるようになるなどヘルスケアITの進化も採用の活況に寄与しています。会社の事業戦略を担う戦略部門を新設・増員する企業も散見されるなど、臨床研究の増加が医療機器の臨床開発スペシャリストの人材需要を押し上げています。
売り手市場化を受けて、求人が出されていないタイミングでも優秀な人材がいれば紹介・面接に応じるなどして他社に先手を打つといった積極的な姿勢を示す企業が増えています。医療分野では転職時の給与水準が前職に比べて10～15％上がっています。
営業・マーケティング-メディカルの給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
セールスマネジャー / ディレクター：1,000 - 2,200万円
マーケティングマネジャー / ディレクター：1,000 - 2,200万円
製薬
メディカルアフェアーズ、メディカルサイエンスリエゾンの職種では特に人材需要が高まっています。かつては、グローバル本社にはメディカルアフェアーズの機能があっても、日本の拠点にはメディカルアフェアーズを持たなかった企業も少なくありませんでした。外資系企業ではこの10年ほど、日系企業ではこの数年で導入が浸透しましたが、日本市場にはメディカルアフェアーズの専門人材数がまだ多くありません。
またメディカルアフェアーズに担わせる業務内容を明確にできていない企業も多く、就職する企業によって業務内容が多少異なる傾向にあります。製薬企業に臨床開発を提供する医薬品開発受託機関（CRO）での臨床開発モニター（CRA）への採用ニーズが伸びています。製薬会社がコスト削減などの都合から臨床開発をアウトソースするようになって数年が経ちます。臨床開発ニーズが増え続ける一方でCROではこうした需要を囲い込むためにも、請け負うのに十分な体制を築くべく組織の拡充を急速に進めていることがこの背景にあります。CROも市場の人材数が限られているため引き合いが強く、優秀な候補者は複数の企業から同時に内定を受ける傾向が見られます。
加えて、日本に拠点を新設して間もないベンチャー企業ではグローバル本社のスタンダードに沿うために上層部の人材を入れ替える動きも散見されました。グローバル化を推し進められる優秀なグローバル人材を上層部に据えることで、組織全体を活性化しようといった狙いがこの背景にあります。
薬事分野の転職マーケットは圧倒的な売り手市場の状態にあることから、年収が横滑りでは優秀な候補者は確保できない傾向にあります。前職での給与額に対して最大15％転職時の給与額が上がっています。
営業・マーケティング-製薬の給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
メディカルアフェアーズマネジャー / ディレクター：1,200 - 2,200万円
大阪の製薬業界
大阪の製薬業界の転職市場では、臨床開発者の需要が引き続き伸びています。訪問規制を受けて製薬各社では医薬情報担当者（MR）の人数が減り、メディカルサイエンスリエゾン（MSL）需要は過去数年に同じく高止まりが続いています。患者・医療関係者が自社の製品情報をどう得ているのかを医療関係者向け・エンドユーザー向けの自社サイトへのアクセス状況などからデータ分析するチャネルマーケティング、デジタルマーケティングの求人がMRに代わって増えています。
関西ではバイオインキュベーターや阪大・京大近郊に拠点を構えるバイオベンチャーが増えています。実需を受けて京大・阪大の研究所を間借りするなどして新規参入するこれらの企業でも人材採用が進んでいます。
営業・マーケティング-ヘルスケア（大阪）の給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
マーケティング / プロダクトマネジャー：700 - 1,200万円
消費財
日本は消費財需要が安定している市場なため消費財メーカー各社は市場シェアが最優先課題と捕らえています。そのため営業職・マーケティング職の人材需要が目立ち、中でも、組織力の将来性を勘案して英語力の高い営業スペシャリストを採用する動きが広がっています。海外メーカーの商品を発売する販社としてジェネラルマネジャーなどの経営者と営業部門だけを据えた零細企業の参入も散見されました。こうした企業では豊かな営業経験と卸売業者との充実したネットワークを持つ営業スペシャリストの採用に力を入れています。
外資系消費財メーカー
外資系消費財メーカーでは、長年1社だけで働いてきた人材よりも複数の企業を跨いだ就労経験を持つ中堅・シニアレベルの人材を好む傾向にあります。複数の企業文化・事業方針を経験しその度に適応してきた順応性の高さが評価されるというこの傾向は、日本の労働市場の性格の変化を示す新しいトレンドかもしれません。
日系消費財メーカー
国内消費財メーカー各社は海外市場でのマーケティング強化を進めており、転職先を選ぶ際に日系企業を好むマーケティングスペシャリストが増えています。また、消費財業界では2020年の東京オリンピックに向けてスポンサーシップなどを生かしたコンシューマーエンゲージメントを遂行するマーケティング職の採用需要が増える見込みです。ファストフード業界では市場の成長にともない店舗・コーポレートオフィスの両方でバイリンガル人材が不足しています。食品・飲料メーカー、大手コンビニでも商品・サービス、マーケティング施策の多様化により優秀な人材を巡る人材獲得競争がしばしば見られ、シニアレベルのマーケティング・営業職の採用では自社商品・サービスと関連する部分があれば他業種からの採用にも抵抗感を示さなくなっています。
外資系PR会社各社では日本支社の増員が目立ちます。この背景には、既存客のPR予算が増えていることに加えて、海外からの新規参入企業からの需要好調があります。消費財メーカーのアカウントでは取り扱う商材に隔てなく、従来型メディアからオムニチャネル戦略を通じたエンゲージメント強化に軒並み注力先を移しています。そのため、日英バイリンガルのアカウントエグゼクティブ、アカウントマネジャーの需要が伸びています。与額の引き上げに加えて、フレックスタイムなどワークライフバランスを充実させる仕組み、入社後のキャリアパス、企業文化、CSR活動を売り込む企業が優位に立っています。
関西に拠点を置く日系消費財メーカー各社では海外ビジネスの拡大により海外営業職・海外マーケティング職のバイリンガル人材を求めた求人が増えています。
営業・マーケティング-消費財の給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
セールスマネジャー / ディレクター：1,000 - 2,000万円
マーケティングマネジャー / ディレクター：1,200 - 2,000万円
小売
旅行客増などを受けて銀座の商業施設や表参道の路面店の出店が続き、販売員、ストアマネジャーと、複数店舗を統括するリテールマネジャー、リテールディレクターの採用が増えています。この傾向は2018年にはさらに進み、優秀な人材を巡っての獲得競争が激化するでしょう。中でもストア勤務の候補者不足は深刻で採用が難しくなっています。2017年初頭には訪日観光客の減少などで一時低迷していたラグジュアリーブランド系各社でも業績回復にともなって採用活動の再開が散見されます。日本語・英語を流暢に話せることに加えて、中国語も扱えるトリリンガルの需要が高まっています。英語力も重要性を増しており、特に販売員からストアマネジャー、リテールマネジャーへと昇進するためには欠かせません。こうした理由から英語力のある候補者、または英語力向上の意欲が高い候補者が優遇される傾向にあります。リテールマネジャーの採用では、ストアマネジャー経験のみでなく複数の店舗を統括した経験が求められます。
マーケティング部門、マーチャンダイジング部門では役職の新設や増員はほとんどなく欠員を埋める採用が転職の大部分を占めています。小売業界ではコーポレートオフィスの増員自体がほとんど見られない状況にある中、多くの企業ではデジタル関連部署の増強を進めており各社の売上高のうちEコマースの構成比率が伸びています。
小売業の給与水準は昨年に対して横ばいで推移しており、転職時には平均10％ほど前職に比べて給与額が上がっています。人材獲得を巡って他社と競争関係にある場合は前職から10％以上高い給与額を提示して獲得に踏み切る動きも見られます。
営業・マーケティング-小売の給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
ストアマネジャー：600 - 1,000万円
リテールマネジャー / ディレクター：900 - 2,000万円
ホスピタリティ
ホスピタリティ分野ではホテル開業、シェアオフィス新拠点開業などを受けて優秀な候補者への引き合いが強く、人材獲得競争が進んでいます。東京と大阪、金沢、ニセコなどの地方都市で相次ぐ外資系ホテルの開業と全国的な訪日観光客増を受けて、ホテル業界ではバイリンガル人材の需要の伸びが加速しています。ラグビー W杯日本開催と東京オリンピックがそれぞれ2・3年後に迫る中、スポーツイベント関連会社の採用も活発です。スタートアップ企業やノマドワーカーのみでなくプロジェクトルームやサテライトオフィス代わりとしてなど用途が広がるシェアオフィス業でも積極的な事業拡大を受けて求人が増えています。バイリンガルで活発な若手の法人営業スペシャリストは特に人気が高く、人材確保の難易度は上がっています。
関西では、インバウンドの好調を受けて大阪・京都でホテルの新設・リブランドが続いており英語に堪能な人材の採用が急務になっているほか、レジャー施設でもマーケティング職・事業企画職の増員があるなど関西でもバイリンガル人材の需要が高まっています。さらに関西国際空港に乗り入れているLCCの就航・増便を受けてレジャー施設・航空会社での増員が目立ち、マーケティング部・人事部・企画部・総務部など幅広い部門で契約・派遣社員の求人数が伸びています。オリンピックに続き統合型リゾート、大阪万博なども話題にあがるなか、関西ではホテル、店舗での接客職、関西拠点の内勤など2018年以降もバイリンガル人材への引き合いは高まり続けるでしょう。
営業・マーケティング-小売の給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
東京
コミュニケーションマネジャー / ディレクター：700 - 1,300万円
大阪
マーケティングエグゼクティブ：500 - 650万円
デジタル・オンライン
E コマース市場の年次２桁成長を受けて、小売各社は従来よりもEコマースの売上目標値を引き上げEコマース部門のリソース拡充を目的とした増員が多く見られました。従来はセールスまたはオンライン部門下にEコマース・スペシャリストを配置するのが通例だったのに対し、最近はEコマース部門を設ける企業が増えているため、部門を束ねるディレクター、マネジャーのシニアポジション、チームを構成するジュニアポジションともに採用が活発です。直営／卸売を含む実店舗の売り上げ低迷が多くの国・地域で広がる中、小売業界の市場規模のうちE コマース・チャネルの構成比率は急速に伸びています。これに対して、転職マーケットにおけるE コマース スペシャリストの人材プールは非常に小さく、供給量が圧倒的に不足しています。
小売業界ではオンライン／オフラインを通して途切れのないショッピング体験を提供するオムニチャネル化が急速に浸透し、モバイル端末上のデジタルエクスペリエンスを向上させるべく、デジタルトランスフォーメーションに予算を投下する動きが広がっています。オムニチャネル化にともないUI ／ UX デザインを担うウェブデザイナー、デジタル広告を戦略的に活用してトラフィック向上させるデジタルマーケティング スペシャリストの人材需要が高まっています。データ分析のもとユーザーの購買率を上げる仕組みづくりを担うコンバージョンマネジャーのポジションを新設する企業も散見されました。大手企業からの人材需要の高止まりが続くアドテック分野では、ベンチャー企業などの新規参入が相次ぎ、デジタルメディアのセールス経験を用いてテクノロジーを活用したソリューションの提案を担える人材の動きが活発です。
オンライン旅行市場の飽和化にともない、各社は商品・サービスの幅を拡げることで更なる成長を狙っています。そのため多様なクライアントを担える優秀なアカウントマネジャーの引き合いが強まっています。増員・欠員補充ともに求人数が伸びている一方でオンライン旅行業界内では候補者を補えないため異業種から若いバイリンガル人材を探す動きが広がっています。オンラインニュース分野も軒並みユーザー数の増加が見られます。質の高いメディアに限っては有料コンテンツの利用が広がっているため、オンラインニュース各社でも採用が活発です。テレビ・新聞・雑誌などの従来型メディアからライター／編集者を積極的に採用しているほか、デジタルマーケティングのスキル・経験を持ちコンテンツ作りやキュレーションに意欲を示す人材に対しても一定数の需要が見られます。
様々な業種の企業がデジタルマーケターを巡って人材獲得を狙う中、スキルセットの十分な人材の数には限りがあるため転職マーケットは圧倒的な売り手市場の状態にあります。年収が横滑りでは優秀な候補者は確保できない傾向にあります。
営業・マーケティング-デジタル・オンラインの給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
Eコマースマネジャー / ディレクター：800 - 1,800万円
デジタル / アドテックセールスマネジャー：800 - 1,400万円
ITソフトウェア
大手IT各社がハードウェア事業、ソフトウェアのライセンス事業といった不採算分野を手放し、クラウド事業の連結・拡大を進めています。当社でも2017年にソフトウェア分野の営業・マーケティング職の人材紹介のうち、新規参入企業での採用と事業拡大による増員採用での成立案件が5～6割を占めました。
企業はソリューションセールス、BtoB セールスの経験を持つ人材を求める傾向にあり、クラウドベースのソフトウェアなど後世代製品の売り込みの経験があれば優遇されます。特にクラウド、IoT、リモートワーク（在宅勤務・サテライトオフィス）関連ソフトウェア／アプリケーション事業の著しい成長が目立ちます。IoT技術の進化を受けて、関連システムの需要を囲い込む狙いから、企業各社が優秀な営業担当者を巡って人材獲得競争を繰り広げています。
給与についてもベンチャー企業・大手企業で提示額に差は見られません。日本参入や新事業の拡大には大きな投資をともなうという理解が浸透しているため、優秀な人材の採用に投資をいとわないといった考えが企業規模に隔てなく共通して見られます。
営業・マーケティング-ITソフトウェアの給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
セールスマネジャー / ディレクター：1,200 - 2,500万円
マーケティングマネジャー / ディレクター：1,000 - 2,200万円
ITインフラ・サービス
2017年は金融分野の顧客に向けたソリューション営業経験のあるIT営業スペシャリストを求めるケースが多く見られました。アジア圏各国に遅れを取りながらもスタートアップ企業の新規参入が目立ち始めたフィンテック分野には大きな成長が見込まれます。金融サービスはフィンテックによりその顧客層を大幅に広げるため増員ニーズから2018年以降も人材需要の伸びが見込まれます。
データ分析をもとに事業開発部と連携して新規顧客の対象者を抽出したり、付加価値の高い営業ツール開発を行うフィールドマーケティング職の需要も高まっています。テレコム分野はモバイルデータ通信事業、ブロードバンド事業が牽引して日本国内の業績が好調です。5世代移動通信システム（5G）、IoT／M2M技術の導入に向けて、幅広い業種の企業各社にネットワークソリューションを売り込める、経験豊富なBtoB営業スペシャリストへの引き合いも強まっており、需要は今後更に伸びるでしょう。
最先端のサイバーアタックへの防御ニーズは日々高まっており、企業だけではなく、政府・官公庁・自治体など公共機関への営業経験のある候補者への引き合いも強まっています。サイバーセキュリティ分野では2018年も人材需要は高まるでしょう。経験の豊かな営業スペシャリストを求める企業が多い中、セキュリティセールスの実務経験を持つバイリンガル人材のプールはとても小さいのが現状です。そのため中堅レベルに対してもIT関連の他分野から採用し、製品知識・技術は入社後の研修で習得させるケースが増えています。
金融機関の業績改善を受けてデータ／トレーディング関連システムの受注が増えていることに起因して、金融情報サービス企業でも採用は活発です。ビジネス上の意思決定にデータを活用する企業が増えていることなどから、情報を用いたソリューションサービスを売り込める営業スペシャリストの人材需要が著しく伸びています。
営業・マーケティング-ITインフラ・サービスの給与水準
以下給与調査2018より抜粋（給与調査2018では別の職種・業種の給与も掲載しています。）
セールスマネジャー / ディレクター：1,200 - 2,800万円
セールスアカウントマネジャー：800 - 1,600万円
契約・派遣
2018年も働き手・雇用主の双方で「柔軟な働き方」がますます浸透し、契約・派遣社員の求人数も増加するでしょう。2017年は勤務時間の柔軟性を求める働き手がパートタイムの仕事を求めるケースも増えました。女性活躍推進に関わる取り組みが各社に浸透した影響もあり、産休・育休取得者の欠員補充ニーズが伸び続けています。
2017年は労働人口の高齢化・減少を受けて雇用形態にも柔軟な姿勢を示す企業が増えました。人材不足への理解が契約・派遣雇用の求職者にも浸透し、求職者の給与額・雇用形態への期待値が以前より高まっています。またその状況を理解し時給を引き上げる、または採用時の雇用形態を引き上げる企業も増えています。
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