昨年より在宅勤務の生産性が大幅にアップ。生産性低下の要因「コミュニケーション」・「集中力」に変化なし

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は、2021年10月に「在宅勤務での生産性」アンケート調査を実施しました。2020年4月に実施したアンケート結果とも比較し、発表致します。

コロナ禍での生活が１年半以上経過し、在宅勤務が続く中、オフィス勤務と同等の生産性の維持・向上が課題になっています。

在宅勤務の会社員、半数が生産性アップを実感

新型コロナウィルス感染拡大防止対策で在宅勤務継続中の245人に、普段のオフィス勤務に比べて自らの生産性に変化があるかを聞いたところ、「生産性が上がった」（50％）、「変化なし」（34％）、「生産性が落ちた」（16％）、という結果でした。
「生産性が上がった」という回答については、昨年の20％から大きく飛躍した結果となりました。
また、「生産性が上がった」と「変化なし」を足すと84%がオフィス勤務と同等以上の生産性を維持していることになります。このことから在宅勤務者が状況に順応し成果を出していることが伺えます。

生産性アップの要因：「時間の柔軟さ」、「オフィスより集中」、「リラックスして仕事」

「生産性が上がった」要因は、1位「時間が柔軟に使える」 (64%) 、2位「オフィスよりも仕事に集中しやすい」 (55%) 、3位「リラックスして仕事ができる」（34%）となりました。通勤時間がなくなったことにより時間が有効に使えたことや、その時間をスキルアップにあてた等の意見もありました。
「生産性が上がった」と回答した約9割が今後在宅勤務を奨励・許可しない企業で働きたくないと回答、在宅勤務制度を続けていくかを模索している企業が多い中、人材獲得競争に競り勝つためにも、アフターコロナ後も在宅勤務制度を検討する企業が増える可能性もあります。

生産性低下の要因は昨年と変化なし：「コミュニケーションの取りづらさ」対策が急がれる

一方、在宅勤務で「生産性が落ちた」と感じている人の要因は、1位「同僚・取引先とのコミュニケ―ションが取りづらい」（57%）、2位「集中力の維持が難しい」 (35%) 、3位「会社のシステム整備が不十分」、「仕事のための仕事が増えた」（22%）でした。昨年の調査と順位に変動はなく、改めてコミュケーション用のデジタルツールやシステムの整備等の企業側の工夫が急がれる結果となりました。

今回の調査結果を受けて、昨年と比べより多くの人たちが、生産性が上がったと感じていることがわかりました。（2021年：50％、2020年：20％）　このことは、在宅勤務がひとつの働き方として定着する可能性が高まったことを示唆します。同時に企業側には、昨年より変化していない生産性低下の要因を改善するため、適切なデジタルツールの導入や従業員のメンタルヘルス対策等、より在宅での働きやすい環境づくりが求められています。

（調査期間：2021年10月8日～10月18日、対象：弊社に登録のある日本在住の会社員　n=245人）

この調査のプレスリリース（PDF）