商工業では営業やエンジニアのバイリンガル人材需要が旺盛で、スキルの高い転職者は給与水準が最大20%上昇するでしょう。また、化学部門では研究開発、テクニカル、営業人材の需要が高まり、人材不足がこれら転職者の給与水準を押し上げるでしょう。
2016年は、エンジニアへの継続的な需要の高まりが昇給を促し、大半のポジションで昇給となりました。加えて、採用担当者は給与のみならず、福利厚生やキャリアの将来性などのアピールにも注力しました。
自動運転車やネットワーク接続した自動車などのアプリケーションを扱うことができるハードウェアおよびソフトウェアのエンジニアが大幅に不足し、その結果、企業は情報通信、産業用電子機器、ロボット工学などの業界で人材を探すようになりました。
また、多くの企業が候補者の技術力の高さを優先し、外国語能力に関する要件を緩和するようになっています。
2017年は営業、マーケティング、エンジニアリングの各職種で、バイリンガルプロフェッショナルに対する需要が供給を上回る見通しです。この結果、優秀な人材の給与水準は今後も最大 20% の上昇率が続く見通しです。また、日本市場に参入する外資系製造企業の数は 2017年も増加が続くと予想されます。
大阪では2017年を通じて、バイリンガルのセールスエンジニアや営業プロフェッショナルの需要が高まるでしょう。
2016年も一段と給与水準の上昇が続きました。再生可能エネルギー業界全体で、資格を持つ現場の電気技師・土木技師への高い需要が続きました。
2017年はその他の販売ポジションやプロジェクトファイナンス業務でも人材不足が見込まれ、給与増が続くでしょう。従来のエネルギー業界と並び、新興の再生可能エネルギー市場でも人材需要が旺盛となるでしょう。
世界的に自動車に使用される電子部品が増加するなか、電池材料を含む高性能な電子材料の需要が増しています。日本はこれら分野で先端を走っていることから、2016年を通じて同分野の採用活動が活発でした。さらに、ライフサイエンスや従来からの化学薬品の製造分野でも需要の伸びが見られました。
2017年もこの傾向は続き、特に英語力を備えた研究開発、技術サービス、営業、マーケティング、事業開発のプロフェッショナルの需要が最も高まると予想され、人材不足から昇給も進むでしょう。
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自動車 自動運転技術の発展・適用が2020年・2035年を目処に段階的に進んでいくため、それにあわせて専門領域のエンジニアのニーズが増えていくでしょう。検知・自動ブレーキなどのカメラシステム、レーダー、ウルトラソニックなどを扱えるソフトウェアエンジニアの人材需要は今後さらに高まっていくことが予想されます。電気エンジニアも同様に増加傾向にあり、機械エンジニアは前年比ほぼ横ばいで、引き合いは依然として強い傾向にあります。 若手~中堅層の引き合いが増加 プログラミングなどシステム周りを担える人材、特に30~45歳の若手~中堅層への引き合いが強まっています。ロボット開発、アルゴリズム開発などの経験を持
もっと読む経理・会計 金融サービス 2018年はフィンテック事業会社の採用が急増しました。仮想通貨、ファンドなど金融ビジネスに明るいことが評価され、多くの銀行出身者がフィンテック分野に転職しています。仮想通貨を巡ってはサイバー攻撃による流出の騒動を受けて、金融庁が規制を厳重化していくことが見込まれるため、各社は規制遵守に向けた体制強化に踏み切りました。仮想通貨大手では、監査人材、内部コントローラーを大量採用しており、この動きは2019年はさらに広がることが予想されます。新興・成長分野のため経験・知識に富んだ即戦力人材を求める一方で、経営陣が比較的若いことやテクノロジーへの精通度といった都合などから年齢層
もっと読む製造 自動車 自動運転、コネクテッドカーなど技術の進化が期待される自動車分野では、コンポーネント/テストを担うソフトウェアエンジニア、電気エンジニアの採用が活発で、当社で扱う求人数、採用成立件数ともに当社開業以来最高の水準に達しています。2018年は自動車関連メーカーの多くが自社に開発担当者を据えはじめ、同時にサプライヤーが完成車メーカーにオンサイトエンジニアを常駐させる動きも広がっています。また大手メーカー各社がサプライヤーの見直しを進めたことにより1次サプライヤーでは営業体制を強化する動きが見られ、営業スペシャリスト、新規開拓(ビジネスデベロップメント)スペシャリストの採用が増えています。
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