Q1. 人材紹介会社とは、どのようなサービスを提供する会社ですか?
人材紹介会社とは、正式には「有料職業紹介事業所」と呼ばれ、厚生労働大臣の認可を受けた民間の職業紹介・斡旋会社のことです。求人企業が求めている人材を、その企業に代わって探し、正社員候補者として紹介し、逆に転職希望者に対して最適と思われる企業を紹介するサービスを主としています。派遣社員を紹介する「人材派遣」とは違い、企業と紹介した方の間に雇用関係が生じます。
ロバート・ウォルターズは、正社員をご紹介する「有料職業紹介事業所」と、派遣・契約社員を紹介する「一般労働者派遣事業」の認可を受けておりますので各専門分野における正社員および契約・派遣社員を紹介することが可能です。
Q2. 派遣社員の人材は斡旋していますか?
はい。2006年に派遣・契約部門を新設し、非正規雇用の全分野を専門に担当し、派遣、紹介予定派遣、契約の人材紹介を行っています。今現在、IT関連職、オペレーション・経理関連職、サポート関連職を取り扱っております。
Q3. サービス費用について教えてください。
ほとんどの求人企業様とは成功報酬として、お取引をさせていただいております。ご契約の内容により費用は多少異なりますが、リテイナーを除き、紹介させていただいた候補者の方が採用になるまでは、一切費用をいただきません。
ロバート・ウォルターズは、正社員をご紹介する「有料職業紹介事業所」と、派遣・契約社員を紹介する「一般労働者派遣事業」の認可を受けておりますので各専門分野における正社員および契約・派遣社員を紹介することが可能です。
Q4. ロバートウォルターズの強みは何ですか?
ロバート・ウォルターズは、専門分野に特化したバイリンガル・スペシャリストの紹介で信頼と実績があります。より効率的なサービスを提供するために、チーム体制で最適な人材の紹介に努めています。また、グローバルネットワークを駆使し、求人企業様と転職希望者様に対して、最適なソリューションを提案しております。
Q5. 日本においてのリクルーティングの経験はどの程度ですか?
ロバート・ウォルターズ・ジャパンは2000年に東京に進出して以来、即戦力となる人材をさまざまな企業に紹介し、実績を築いて参りました。特にバイリンガル・スペシャリストに特化した人材紹介に定評があります。これまで投資銀行やグローバル企業をはじめ、中小企業やベンチャー企業にいたるまでの日本の主要な企業に協力し、長年に亘って築き上げてきた信頼と実績があります。
Q6. キャリア・コンサルタントはどのような経歴や経験を持っていますか?
ロバート・ウォルターズのキャリア・コンサルタントは、それぞれ異なる豊富な経験を持っています。ほとんどは現在担当している分野において実務経験 を持っており、その分野に精通した知識を持っています。また、社内のトレーニング・プログラムにより、キャリア・コンサルタントとしての知識や心得を習得しております。
Q7. どのような人材が登録されていますか?
ロバート・ウォルターズが紹介する人材はジュニアからエグゼクティブまでの質の高い各分野のスペシャリストです。特に、ジュニアからシニアマネジメントの候補者がロバート・ウォルターズに登録しています。多くの候補者は海外経験を積んだ有能なバイリンガルです。企業様が求める人材を紹介するために積極的にヘッドハントも行っております。
Q8. サービスを利用するにはどうすればよいですか?
お電話またはこちらからご相談下さい。 経験豊富なキャリアコンサルタントが最適な人材を紹介します。
アジア雇用調査
本調査は、日本・香港・シンガポール・中国・台湾・マレーシアにおける大手求人情報サイトおよび国内紙に掲載された雇用枠に関する求人広告数を記録、雇用市場の動向を分析し、四半期ごとに調査レポートとして発表しています。 最新の調査結果 2015年 Q4: 英語版 主な調査結果 同調査で対象とした6カ国および地域の求人広告数は、前年同期比39%の大幅増となりました。2016年度に備え企業が優良人材確保に積極的に動くなか、前期が小幅な伸びに留まったことも大きな反動につながりました。 様々な分野でIT人材に対する需要が強く、特にビッグデータ活用が進むにつれてデータサイエンティスト/アナリスト、コンサルタント
もっと読む2017年の給与調査と採用動向
この給与調査は、ロバート・ウォルターズが収集した情報を元に、日本市場における各職種の給与の現状と今後の見通しについての洞察を加えたものです。 ロバート・ウォルターズは、世界有数のグローバル企業から中小企業に至るまで幅広い業種の企業様にサービスを提供しております。世界5大陸に広 がるグローバルネットワークを駆使し、各業界と文化への独自の見識と強いローカル基盤を築きながら、企業と求職者のニーズにあったマッチングを実現しています。 「給与調査2017」(日本版)の主なポイント: 2016年の動向 景気改善の兆しや少子高齢化、国内企業のグローバル進出などを背景に、2016年有効求人倍率(厚生労働省調べ
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