ロバート・ウォルターズが実施した2017年度職務動向調査で、女性439名のうち97%がフレックスタイム、在宅勤務などの「働き方」制度を利用したいと回答しました。その目的は「ワークライフバランスの改善」(82%)が最も多く、男性の利用目的で2位に着けた「勉強」への支持は女性では7ポイント下がり、「通勤による身体的・精神的な負担の緩和」(48.5%)に次いで3位でした。働き方を大切な転職のポイントと考えるのに、性別・年齢に隔てはありませんが、女性活躍推進に積極的な企業が増えている中、2017年にロバート・ウォルターズを通じて転職した方の男女の割合は5:5程度と、長期的なキャリア形成のために働き方に向き合う女性からの転職のご相談も増えています。転職をキャリアステップに上手く活用する動きが女性にも広がっていますので、そうした女性へのヒントを仕事への価値観を紐解きながらご紹介します。
女性が「実際にあったら活用したい」と選んだ制度は、1位フレックスタイム、2位在宅・リモートワーク。働き方の柔軟性への関心の高さがうかがえます。その一方で「利用しづらい」「利用に懸念がある」と感じている女性は全体の73%。大多数が利用しづらい、と感じている以上、制度があっても利用は普及しないでしょう。さらに特徴的なのは懸念材料です。男女で比較してみると、男性の場合は「評価・昇進に不利になるのでは」という懸念が最も多かったのに対して、女性の約4割は利用に際しての最も大きな懸念材料に「周囲の反発」を挙げました。ワークライフバランスを改善して長く働きたい、または介護・育児中など柔軟な働き方を求める理由は様々ですが、「周りの手前、フレックスを利用して早く帰りづらい」、「自分だけ在宅ワークをすれば上司・同僚にどう思われるか」など、周囲の目が気になってしまう女性は想像以上に多いようです。
女性が転職を決断する際の「決め手」は、1位 仕事内容、2位 給与。ここまでは至極納得の結果ですが、ここで目を向けたいのは3位に着けた「人間関係」です。人間関係、信頼関係はチームワークやリーダーシップにはじまり、仕事のあらゆる面でその重要さを示します。そのための周囲への配慮が、「周りの目が気になって働き方制度を使えない」ということに繋がってしまわないよう、企業には利用を促進する工夫・仕組みづくりも、働き方制度づくりとあわせて求められるでしょう。
女性活躍推進法の改定などを発端に、外資系企業を筆頭に女性社員向けのリーダーシップ研修を開く企業が増えました。最近では、国内企業にもその動きが広まっています。外資系勤務のバイリンガルな女性でも、男性/年上/英語ネイティブの社員を部下に持った際に、リーダーシップの難しさを感じたことがあるという女性管理職は少なくないといいます。価値観が人それぞれなのと同じで、リーダーシップにも様々なスタイルがあります。研修が受けられなくても、ほんの少しの意識づけで、自ら「アンコンシャスバイアス」を築いていないかを意識的にチェックすることができます。「女性で、年下だから」という先入観を自ら植え付けていないか、「女性だから感情的になる」「年下なのに偉そうな態度で振舞う」と思われてしまうことを恐れてリーダーシップを執ることに気後れしていないか、まずは自分に目を向けてみましょう。メンタープログラムや社内交流を活用して、周りの男性・年上社員に意見やアドバイスを求めてみると、自分のリーダーシップのスタイルを見つけることができるかもしれません。
メンタープログラムについてはこちらの記事で詳細が掲載されています。
メンター制度を企業が導入する目的、メリット・デメリットとは?
転職前に、評価制度について細かく調べておきましょう。面接時に質問しづらい方は転職エージェントを通じて確認することもできます。評価だけでなく昇進機会、プロジェクトリードの機会なども男女に隔てなく平等に与えられる会社か否かも転職先を見極めるうえで、大切なポイントです。男女関わらず将来的に育児・介護を担う可能性がありながらも長期的なキャリア形成を望む方は、残業を含む勤務時間数ではなく成果で評価してもらえる成果主義の評価制度が整った企業を選ぶのがベストです。
ビジネス環境が急速に変化する中、キャリアも進化する必要があります。今は転職を考えていないかもしれませんが、あなたのスキルや経験を最大限に活かすチャンスを逃していませんか?転職は、キャリアアップや新しい刺激、柔軟な働き方を手に入れるための一つの道です。そして、忙しいビジネスパーソンでも、転職エージェントを活用することで効率的かつ戦略的にキャリアを進めることができます。 キャリアの未来を考えるとき、可能性を広げる選択肢の一つとして、ぜひ転職を視野に入れてみませんか? 現代のビジネス環境は急速に変化しています。テクノロジーの進化、グローバルな競争、リモートワークの普及など、多くの要因が企業と個人のキ
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