MBAホルダーの磯井 麻由は2012年にロバート・ウォルターズに入社。金融業界でのバックグラウンドを持つ彼女が考える人材紹介業の面白さと女性リーダーとしての工夫を語ります。
 

多くの価値観に触れられる、国際的な職場環境

ロバート・ウォルターズ・ジャパンのスタッフの出身国は35ヵ国以上にわたります。外資系企業でもこれほど国際的な職場環境は日本ではとても珍しく、またクライアントの国籍・文化も様々です。

私は大学院卒業後に米系大手投資銀行で勤めた後、スイスのプライベートエクイティファンドで働きました。そこで外国人として働いた経験が、ロバート・ウォルターズでの仕事にとても役立っています。

アソシエイトとして2012年に入社し、今はアソシエート・ディレクターとして人事、法務/コンプライアンス、オフィスサポートの採用を担当する３つのチームの統率を担っています。当時のマネージャーと2人ですべての業務を回していた人事チームは今、20人以上のコンサルタントが所属するチームへと成長を遂げています。

自分の紹介で転職した人事スペシャリストが、入社後にその会社の採用を取り仕切る立場になることも少なくありません。そのときにロバート・ウォルターズに人材紹介を任せていただけるか否かは、自分のチームの手にかかっていることを日々実感しています。プレッシャーではなく、チームにとってひとつの「モチベーション」になっています。

順風満帆になるまでにはチャレンジもありました。マネージャー職に就いてからはリーダーシップの在り方も模索しました。振り返ると「女性で、年下だから」という先入観を自ら植え付けてしまっていたように思います。年上で英語ネイティブの部下と関わる際には「女性だから感情的になる」「年下なのに偉そうな態度で振舞う」と思われてしまうことを恐れて、リーダーシップを執ることに気後れしたこともありました。
 

コミュニケーションが導き出したのは「助ける」というマネージメントスタイル

部下を含め周囲からのフィードバックを積極的に求めた結果、コミュニケーションの重要性を改めて実感し、性別や年齢という固定概念にとらわれない「相談役」のようなリーダーを志しました。ロバート・ウォルターズでは、トレーニング、メンタープログラムなどコンサルタントのキャリア形成を支援する工夫が凝らされているため、道を示して導くだけでない、自分なりのリーダーシップの形を考えるようになりました。

時間をかけて確立してきたのは「助ける」という私なりのマネージメントスタイルです。先ず自らが動いて背中を見せること。メンバーそれぞれが結果を出しやすい環境を整えてあげること。結果が出せずに気負いしているスタッフには寄り添い、結果を出せているスタッフは業務に集中できるよう邪魔をしないこと。その積み重ねが実を結び、自分の率いるチームからトップビラーなどの成績優秀者を輩出できるようになってきました。
 

メンタープログラムを活用。チャレンジ克服のヒントが満載

ロバート・ウォルターズには、アソシエイトとして入社して成功しているロールモデルがたくさんいます。私の場合は、入社後に会社のメンタープログラムを活用し、自分とバックグラウンドの異なる男性メンターから多くのことを学びました。マネジメントスタイルの基礎となった、チームスピリットもそのひとつです。メンタープログラムは新たな職場に慣れるためにも、様々なチャレンジを克服するヒントを得る上でもとても有効な制度です。
 

女性にも積極的にチャレンジして欲しい

ロバート・ウォルターズの評価基準は個人とチームのパフォーマンスです。パフォーマンスを引き上げ、高く保てるように上司が日々のKPIを分析し、能力開発にも向き合ってくれます。社内でのキャリアパスも明快に示されているので、昇進などのステップアップのイメージが描きやすい職場です。特に女性には「女性だから」と自らを制限せずにチャレンジしていただきたいです。女性活躍推進に関する状況等が優良な企業を示す厚生労働省認定マーク「えるぼし」の3段階目（最高位）も取得しており、女性が活躍しやすい環境は整っています。

日々の業務でも「ダイバーシティ」を意識しない日はありません。特に「フェアネス」（公平性）には配慮を欠かさないように心がけています。例えば女性社員が昇進したときに「自分は女性活躍推進の一環で優遇された」と感じて欲しくはありませんし、反対に「女性の自分には難しいだろう」という先入観で諦めてしまうようなことが無いようにサポートしています。年齢・性別・国籍に関係なく、全ての社員に平等な機会が与えられているかを常に意識しています。

ロバート・ウォルターズでは弁護士など、ダイバーシティ経営に明るいコーポレートガバナンスの有識者をスピーカーにお招きしてLGBTセミナーを主催したこともあります。企業の人事スペシャリストが業種の垣根を越えて交流し、意見交換できる機会を創出するなど、人材市場の様々なチャレンジにソリューションを提供するのも業界リーダーとしての責任だと捉えています。