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2017年の給与調査と採用動向

この給与調査は、ロバート・ウォルターズが収集した情報を元に、日本市場における各職種の給与の現状と今後の見通しについての洞察を加えたものです。

ロバート・ウォルターズは、世界有数のグローバル企業から中小企業に至るまで幅広い業種の企業様にサービスを提供しております。世界５大陸に広がるグローバルネットワークを駆使し、各業界と文化への独自の見識と強いローカル基盤を築きながら、企業と求職者のニーズにあったマッチングを実現しています。

「給与調査2017」（日本版）の主なポイント:

2016年の動向

景気改善の兆しや少子高齢化、国内企業のグローバル進出などを背景に、2016年有効求人倍率（厚生労働省調べ）は25年ぶりバブル末期並みの高水準となり、人材不足感が強まっています。

さらに弊社の調査では、求人の際に企業が求める知識・技術と、求職者（応募者）が持ち合わせる知識・技術が異なる傾向が顕著に見られました。

こうした雇用情勢を背景に給与水準も軒並み続伸。特に日本語・英語の両言語に堪能で専門的な分野での知識・技術を有する人材（バイリンガル・スペシャリスト）の給与水準には著しい延びが見られました。昨年の調査では最大20％の給与アップが見込まれていたセキュリティ／リスク関連のITスペシャリストは最大25％へと給与増加幅がさらに広がっています。

この調査では従来以上に人材需要の細分化・多様化も進んでいることも明らかになっています。再生可能エネルギー分野、自動車分野、高性能電子素材を扱う化学分野などを中心に、製造業ではビジネスニーズの多様化にともなって、エンジニアリングの知識・技術をもとに営業を担えるセールスエンジニアや自動車とロボットの知見を併せ持つ人材など複数のスキルを持つ人材を求める企業が多く見られました。別の例では、サプライチェーン、調達プロフェッショナル、コールセンターなどでも、人材への採用要件が複雑化しています。